デジタルギフトとは？注目されている背景や使い方、法人が利用するメリット

新しい贈り物のかたち「デジタルギフト」が注目されています。個人間の贈り物としてだけでなく、多くの法人が販促キャンペーンや社員向けのインセンティブなどに利用するようになりました。デジタルギフトのどういった点が、現代のニーズに合い、利用が増えたのでしょうか。デジタルギフトの特徴やメリット、使い方という観点から紹介します。

【関連資料】
デジタルギフトの選び方ガイドは、以下よりダウンロードいただけます。ぜひご活用ください。

デジタルギフトの概要

贈り物の新しいかたちとして、デジタルギフトが普及しています。デジタルギフトにはどういった特徴があり、どのような種類があるのでしょうか。

デジタルギフトとは

デジタルギフトとは、オンラインでやりとりするギフトカードのことです。

現物を届けるのではなく、商品やギフトカードの情報をデジタル化し、URLやコードの形態で送ります。デジタル形式に変換して送る仕組みから、デジタルギフトと呼ばれています。

URLやコード形式のギフトカードを、メールやSNSを通じて時間をかけずに手軽に送ることができるのが、デジタルギフトの特徴です。

手続きの手軽さや早さなどのメリットから、いまでは多くの場面で使われるようになっています。

デジタルギフトの種類

デジタルギフトにはさまざまな種類があります。代表的なものを紹介します。

●Visa eギフト
世界中のVisa加盟店でネットショッピングが可能なデジタルギフトです。利用先が多いため使い道に困らないのが魅力です。500円から10万円までの範囲で1円単位で金額設定が可能です。

●Amazonギフト券　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ショッピングサイトAmazonで買い物をする際に使用できるデジタルギフトです。法人向けは、1円から50万円までの範囲で1円単位で金額設定が可能です。

●QUOカードPay
プリペイド式カードQUOカードのデジタルギフト版です。50円から10万円までの範囲で1円単位で金額設定ができます。ドラッグストアや飲食店などのQUOカードPay加盟店で利用できます。

●giftee
コンビニエンスストアやドラッグストア、カフェチェーンなどがある500種類以上のギフト商品から、受け取った人が好きな商品を選ぶタイプのデジタルギフトです。

●SBギフト　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　商品と引き換えできるバーコードを配布する店舗受取型タイプと、Webカタログから商品を選べる配送型タイプの2タイプがあるデジタルギフトです。受け取った人はコンビニエンスストアやファーストフードなどの有名商品や、カタログにある好きな商品を選べます。

●mafin
大手コンビニエンスストアや大手カフェチェーンなどがある1,000種類以上のギフト商品を取り扱い。選べる型や回数券型などギフトの種類も多様なデジタルギフトです。
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デジタルギフトが注目されている背景

紹介してきたようにデジタルギフトにはさまざまな種類があり、広く活用されつつあります。

デジタル機器やデジタルコンテンツが普及して、だれでも簡単にインターネット上でモノやお金のやりとりができる環境になったことが、デジタルギフトが広まってきた背景にあるでしょう。

また、コロナ禍では、対面でギフトを贈ることが気軽にはできない状況でしょう。デジタルギフトなら、お中元・お歳暮、誕生日、母の日・父の日などに贈る品から、ちょっとした返礼品までオンラインで手配できます。こうした使いやすさが、ギフトのひとつとして選択されるようになったことも考えられます。

ギフトを贈る機会のなかには、ギフト金額を小額にしたい場合もあるでしょう。その場合、ネットショップを利用して現物の商品を選ぼうとすると、少額では見栄えがせず、送料のほうが高くなってしまう可能性があります。

デジタルギフトなら、オンラインで相手に届ける際に送料は発生しません。そのため小額でも贈りやすいギフトとして、デジタルギフトがより注目されるようになったとも考えられます。

電子決済やあらゆるもののデジタル化が進むなか、コロナ禍という事態が後押しして必然的にギフトの様式が変化し、デジタルギフトの注目度と需要が高まってきたといえるでしょう。

デジタルギフトのメリット

既述の内容も含めて、デジタルギフトのメリットをあらためて確認しましょう。デジタルであることのメリットと、企業がデジタルギフトを使うメリットに分けて紹介します。

デジタルであることのメリット

●メールやSNSで手軽に送ることができる

●発送準備や配送の時間がかからない

●梱包・配送コストがかからない

企業がデジタルギフトを使うメリット

上記のメリットに加え、企業がキャンペーンやインセンティブにデジタルギフトを活用すると、次のようなメリットが得られます。

●リアルタイムなキャンペーンができる

●受け取る側が手軽に利用できる

●インセンティブの予算を柔軟に設定できる

●ユーザーの需要や興味関心の動向を把握できる

●個人情報に関するリスクを軽減できる

こういったメリットは、情報の価値が高まっている現代において非常に有意義でしょう。

以上のように多くのメリットがあることから、企業がデジタルギフトを有効に活用している事例が増えてきています。

なお、販促やインセンティブなどの目的で企業から個人へインターネット経由で配布されるデジタルギフトや電子マネー、電子クーポンなどを「デジタルインセンティブ」といいます。

デジタルインセンティブに関しては下記で詳しく解説していますのでご参照ください。

デジタルインセンティブとは？種類やメリット・デメリットと活用方法

デジタルギフトの仕組みと利用シーン

デジタルギフトの一般的な仕組みと、よくある利用シーンを紹介します。

デジタルギフトの仕組み

デジタルギフトは、バーコードやURL、数字や文字の羅列によるコードなどの形式で送り先へ届けられます。

店頭で引き換えを行うタイプのデジタルギフトの場合、利用者がバーコードを持参し、店頭で指定商品との引き換えや商品代金の一部として利用することが可能です。

Webサイト上で商品交換を行うタイプの場合、利用者がコードを入力したうえで商品を選択し、配送先を指定すると、後日商品が配送されます。

デジタルギフトの利用シーン

＜個人で利用する場合＞

受け取った人が好きなものを購入でき、金額設定も幅広いことから、お中元やお歳暮、結婚祝い、出産祝い、父の日・母の日、進学・進級祝いなど、幅広いシーンでの利用が可能です。

引っ越しをともなう生活環境の変化の際に贈るギフトの場合、荷物にならないという観点からデジタルギフトが選ばれることもあります。

＜法人で利用する場合＞

既存顧客や見込み客へのキャンペーン、社内向けのインセンティブ、対外的なお礼やお詫びなど、さまざまな利用シーンが考えられます。

例えば、営業社員へのインセンティブとして使用することが考えられます。インセンティブは社員ごとに異なる金額になるケースが多く、その調整に多くの労力が費やされることも少なくありません。デジタルギフトなら、パソコン上の簡単な操作で金額調整ができるため、業務効率化につながるでしょう。

コンビニエンスストアやスーパーなどでは、来店キャンペーンの景品として採用することも考えられます。少ない金額から設定できるうえ、配送費も不要なため、予算内でより多くの人に配布することが可能です。

ほかには、顧客へのお礼やお詫びの品としてデジタルギフトを活用できます。

例えば、天候や機材のトラブルによる欠航や遅延の発生が避けられない航空会社では、なんらかのお詫びの品を配布する場合があります。その際にデジタルギフトを採用すれば、保管管理や処理集計の業務を簡易化・均一化できます。業務効率を大幅に向上させられるでしょう。

以上のように、法人がデジタルギフトを利用する場合、その手軽さや自由度に加えて、ギフトの配布・送付にかかるコスト削減ができることで、業務のさらなる効率化が見込めるのです。

業務効率化やコスト削減にもつながるデジタルギフトを有効に活用しましょう

デジタルギフトの特徴や種類、注目される背景、使い方などを紹介しました。

デジタルギフトは手軽ですぐに送ることが可能です。受け取った相手が好きな商品を自由に選べるという点で、ギフトとして優れた特徴を持ちます。法人での利用では、業務効率化やコスト削減にも効果的です。この機会に、従来の販促キャンペーンや社員へのインセンティブをあらためて検討するのもいいかもしれません。

なお、デジタルギフトは種類によって利用できる店舗が異なります。利用できる店舗やショッピングサイトが豊富で、多くの人に喜ばれるデジタルギフトとして、「Visa eギフト」を、
また、デジタルギフトに抵抗があるかもしれないシニア層へのギフトとしては、同じVisaブランドでも、百貨店や飲食店など実店舗でも使えるプリペイド式のプラスチック製ギフトカードがおすすめです。詳細は以下をご確認ください。

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