eギフト(ソーシャルギフト)とは？ 仕組みや個人・法人で利用するメリット、使い方など

SNSやメールで気軽に送ることのできる「eギフト」は、コンビニエンスストアをはじめ、さまざまな店舗で商品の購入や引き換えに使うことができるギフトシステムです。個人での利用だけでなく、企業の販促キャンペーンの景品やインセンティブとしても活用されています。eギフトにはどういったメリットがあるのでしょうか。今回は、eギフトの送り方や受け取り方、メリットや活用シーンを紹介します。

【関連資料】
eギフト(デジタルギフト)の選び方ガイドは、以下よりダウンロードいただけます。ぜひご活用ください。

eギフト(ソーシャルギフト)とは？

eギフトは、SNSやメールなどを通してオンラインで送ることのできるギフトです。

eギフトで知られているものでは、コーヒーチェーン店「スターバックス」のデジタルドリンクチケットや、アイスクリーム店舗「サーティワン」のギフト券などがあります。多くの人が気軽にギフトのやりとりをしています。

eギフトの「e」は、eメールやeコマースと同じ「electronic」の頭文字を指し、「電子上の」という意味です。「デジタルギフト」とも呼ばれます。

また、ソーシャルメディアを介して送ることができるため、「ソーシャルギフト」と呼ばれることもあります。 eギフト、デジタルギフト、ソーシャルギフトと呼び方は違いますが、すべて同一のものを指す場合がほとんどです。

eギフトの利用シーン

eギフトは、さまざまな場面で活用されています。

個人の利用

個人利用では、結婚や出産のお祝い、父の日や母の日の贈り物、進学進級祝いのほか、ちょっとしたお礼やお詫びのしるしといったカジュアルなギフトとしても利用が増えています。

法人の利用

SNSを通じて行う顧客や見込み顧客へのキャンペーンの景品や、社内向けのインセンティブ、顧客や取引先へのお礼やお詫びの品などに広く利用されています。

eギフトを活用するメリット

eギフトは、品物を手渡しする従来の贈り方にはなかったさまざまなメリットがあります。贈る側、受け取る側でどういった点がメリットになっているのでしょうか。

オンラインで送る・受け取ることができる

eギフトは、オンラインで相手に送ることができるのが大きなメリットです。

●メールやSNSを介して手軽に送れる
eギフトは、メールやSNSを介して相手に送れます。そのため、遠隔地の相手にも簡単に送ることができます。言い換えると、相手の住所や本名を知らない場合でも、メールアドレスやSNSでのつながりがあればギフトを送ることが可能なのです。

●発送準備や配送の必要なし
オンラインで送るため、宅配便の発送手続きをする必要がありません。誕生日やお祝いの日の当日でも、その日のうちに相手に届けることができます。梱包・配送の手間とコストがかからない点もメリットです。

●相手の欲しいものを選べる
eギフトには、複数の商品のなかから好きなものを選んで引き換えられるカタログ形式もあります。受け取る側が自由に欲しいものを選べるため、贈られたギフトの扱いに困ったり、置き場所や処分に悩んだりといったようなことがありません。

法人の利用には別のメリットも

法人でeギフトを利用する場合は、上記のメリットに加えて次のようなメリットも得られます。

●リアルタイムなキャンペーンと集計が可能
メールやSNSによって送るeギフトを利用することで、リアルタイムなキャンペーンが可能です。時間限定のキャンペーンや、突発的なイベントなどの景品として利用でき、どれくらいの応募があったかについても簡単に集計できます。

●手軽さがレスポンスにつながる
eギフトは受け取る際の手間や時間がかからないことから、受け取りを拒否されることも少なく、キャンペーンなどの応募数に近いレスポンスを得られます。利用先が幅広いeギフトなら、さらに受け取りやすいでしょう。

●需要や興味関心のデータ活用
オンラインでギフトの応募状況などを簡単に集計できます。そのため、キャンペーンの景品としてeギフトを利用したとき、ユーザーがどういったことに興味関心があるのかを分析し、そのデータを販促に活用することが可能です。

●品物の管理コストを削減
eギフトは実際の品物を送るのではなく、その品物と交換できるコードや、それが記載されたカードを送ります。そのため、実際の品物を保管し、発送するといった管理が必要ありません。景品の管理にかけていた手間とコストを削減できます。

●個人情報管理のリスクを軽減
メールアドレスやSNSでのつながりといった最低限の情報だけで送ることができるため、住所や氏名などの個人情報を知る必要がありません。ユーザーから得た個人情報は入念な管理を行う義務があり、漏えいや紛失といった事態が起きれば、企業としての信用を失いかねません。こういったリスクを最小化できることも、eギフトの大きなメリットといえます。

法人のeギフト活用については以下の記事も併せてご参照ください。

【法人向け】デジタルギフトとは？概要や活用場面、おすすめを紹介

eギフトの仕組み - 送り方と受け取り方

eギフトは、個人間の贈り物としてのほか、法人でも多く利用されています。eギフトの利用手順を、個人利用の場合と法人利用の場合に分けて見てみましょう。

個人でeギフトを利用する場合

＜eギフトを送る方法＞

個人でeギフトを送る場合の手順は、一般的に次のとおりです。

1.送りたいeギフトの公式サイトや公式アプリなどを開く

2.ギフトの種類を選択する

3.相手に届けるイメージのデザインを選ぶ（各社サービスによる）

4.ギフトに添えるメッセージを入力する（各社サービスによる）

5.決済方法を選ぶ

6.SNSやメールなどの手段を選んで送信する

＜eギフトを受け取る方法＞

受け取る側は、SNSやメールなどによってeギフトが届いたら、次のような方法で利用します。

1.受け取ったeギフトを使用できる店舗へ行く

2.対象の商品のなかから好きなものを選ぶ

3.会計時にeギフトの情報をスマートフォン画面で提示する

4.不足金額があれば別途支払う

5.商品を受け取る

上記は、店舗で商品を受け取るタイプの利用手順です。オンラインの手続き後、自宅に商品が届くタイプのeギフトや、カタログギフトから好きな商品を選べるeギフトもあります。

法人でeギフトを利用する場合

＜eギフトを送る方法＞

法人利用の場合、eギフトサービスの提供会社によって購入方法は異なりますが、eギフトの公式サイトの問い合わせフォームから照会し、商談、契約を経て納入といった流れが一般的です。

eギフトは、そのままでは利用できない状態で納品され、管理者が有効化した番号のみ使用可能になります。これは、企業側が任意のタイミングで希望の量だけ使えるようにするためです。

＜eギフトを受け取る方法＞

法人がSNSを通じて行うキャンペーンの景品として配布する e ギフトを受け取ることがあります。受け取ったeギフトに指定されている方法で、商品の購入・引換に利用できます。

このほか、社内向けのインセンティブ、社外向けのお礼やお詫びの品といったかたちでの配布もあります。

気軽に送れて手軽に使えるeギフト

eギフトは、さまざまな場面で使われています。送る側の手間がかからず、受け取る側も手軽に使えるため、個人間のカジュアルなギフトとして広く利用されています。

また、法人の利用では品物の在庫保管コストを削減でき、利用状況を把握することでユーザーの興味関心の動向を得て販促活動に生かすことも可能です。

法人用のeギフトとして、多くのVisa加盟店で利用できるデジタルギフト「Visa eギフト バニラ」は優れたメリットを持ちます。オンラインでのやりとりで手軽に送れるため、業務を大幅に削減できるでしょう。また、有効化のタイミングは自社で管理でき、「いつ、どこで、誰が有効化したのか」を電子データ化可能。法人のさまざまな場面で活用できるでしょう。

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