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【徹底解説】ギフトカードの活用方法とは―メリットや選び方のポイントを紹介

ギフトカードは、お祝いのシーンや記念日の贈り物、ちょっとしたお礼やお詫びの気持ちを表す品物などに広く利用されています。個人的な利用のほかに、法人の利用も多く、キャンペーンや社員に対するインセンティブとして活用されています。

ここでは、ギフトカードとはどういったもので、どのような種類があるのか、法人がギフトカードを利用するメリットや活用方法を紹介します。また、メリットを最大限に活かせるようなギフトカードの選び方についてもお伝えします。

目次[非表示]

    1. 0.1.ギフトカードとは
    2. 0.2.ギフトカードの種類
      1. 0.2.1.発行元による分類
      2. 0.2.2.形態による分類
    3. 0.3.ギフトカードのメリット
      1. 0.3.1.個人でギフトカードを利用するメリット
      2. 0.3.2.法人でギフトカードを利用するときのメリット
    4. 0.4.ギフトカードの活用方法‐3つの事例
      1. 0.4.1.キャンペーンの販促品として(コンビニエンスストアを運営するA社)
      2. 0.4.2.社員の販売奨励・インセンティブとして(電機メーカーB社)
      3. 0.4.3.顧客対応の謝礼品・返礼品・お詫びの品として(航空会社C社)
      4. 0.4.4.ギフトカードはさまざまな使い方が可能
    5. 0.5.ギフトカードの選び方
      1. 0.5.1.個人で利用するギフトカードの場合
      2. 0.5.2.法人で利用するギフトカードの場合
    6. 0.6.ギフトカードのメリットを最大限に活かせる理想的なカードを選ぼう

ギフトカードとは

かつてはギフトといえば、現物の商品を贈るのが一般的でした。しかし、いまではギフトカードもよく利用されています。

流れとしては、ギフトを贈る側がギフトカードを購入し、手渡しや郵送などの手段で相手へ届けます。ギフトカードを受け取った側は、そのカードに設定されている金額、店舗、対象商品などの条件に従って買い物ができる仕組みです。このような仕組みは従来、紙のギフト券形式で利用されており、「商品券」と呼ぶほうがわかりやすいかもしれません。

従来の紙のギフトカードに加え、最近ではオンラインで送り、オンラインで使用するタイプのギフトカードも多く利用されています。そのようなギフトカードは、「デジタルギフト」と呼ばれます。

デジタルギフトとは、実物の商品やカードではなく、それらの情報を文字の組み合わせによるコードやQRコード、バーコードなどにして相手に届ける形態のギフトカードです。

デジタルギフトは新しいタイプのギフトカードで、最近よく見られるようになりました。購入方法や使い方は簡単で、贈る側も贈られる側も気軽に利用できます。ギフトカードの現物を用意・配送する手間や費用をかけずにメールで送信できるため、法人が利用する場合は業務効率化やコスト削減にもつながります。

デジタルギフトについては、「デジタルギフトとは?注目されている背景や使い方、法人が利用するメリット」でも詳しく紹介していますので、ぜひご参照ください。

ギフトカードの種類

ギフトカードには多くの種類があります。種類ごとに特徴があり、使える場所や設定できる金額、送り方や使い方も多種多様です。

ここでは発行元と形態による分類方法で、ギフトカードにどのような種類があるのかを紹介します。

発行元による分類

ギフトカードは発行する企業や団体によって分類できます。主なものを紹介します。

● クレジットカード会社が発行するギフトカード

加盟店であれば、業種を選ばずさまざまな店で利用できます。加盟店の数はクレジットカード会社によって異なります。

● 百貨店が発行するギフトカード

全国のほとんどの百貨店で利用できます。百貨店で販売されている商品の購入代金にあてられますが、一部除外品があります。

● 特定の店で発行するギフトカード

その店でしか使えないのが一般的です。

● 業界団体が発行するギフトカード

例えば「アイスクリーム」「ビール」など、その業界の商品の購入に限定されることが一般的です。

形態による分類

ギフトカードは実際の見た目や材質といった形態によっても分類できます。

主に次の3種類があります。

● 紙に金額や使用方法などが印刷されたギフトカード

● プラスチック製のカードに金額や使用方法などが印刷されたギフトカード

● オンラインでURLやコードなどで情報を送るデジタルギフト

以前は紙やプラスチック製のカードなど「実物」のギフトカードしかありませんでしたが、最近はオンラインで取り扱うデジタルギフトも増加傾向にあります。         

紙のギフトカードのなかには、購入金額が額面金額に足りない場合に、おつりが支払われないものがあります。

紙のギフトカードやプラスチック製のカードの場合、1,000円、5,000円などまとまった単位での金額設定になるのが一般的です。ただし、バニラVisaギフトカードのようにプラスチック製のカードでも、1円単位の柔軟な価格設定ができるものもあります。一方、デジタルギフトでは、下限はあるものの1円単位での設定が可能なものが多数あります。

それぞれのギフトカードの特徴を知り、利用シーンに合わせて適切なものを選ぶことが大切です。

ギフトカードの種類とその特徴について詳しくは、「ギフトカードにはどんな種類がある?シーン別のおすすめも紹介」をご覧ください。

ギフトカードのメリット

ギフトカードは、個人・法人を問わず多くの場面で使われています。贈る目的は現物の贈り物と同じで、「相手に喜んでもらうため」。しかし、実際には現物を受け取るほうが、サプライズ感がありうれしいと感じる人もいるでしょう。

では、どういった理由からギフトカードが選ばれる場面が増えているのでしょうか。ギフトカードを利用するメリットを、個人と法人に分けて紹介します。

個人でギフトカードを利用するメリット

● 相手が好きなものを選べる

現物を贈る場合、すでに相手が持っているかもしれない、相手の好みに合わないかもしれないといった懸念があります。ギフトカードは多くの商品から選んで交換したり、買い物の際に支払いの一部として使用したりできるものであるため、そのような心配はありません。

● 場所をとらない

ギフトカードは、紙やカードまたはオンラインでの情報であるため、保管するためのスペースを必要としません。場所をとらないため、引っ越しを控えているような人にも気にせず贈ることができます。

ギフトカードのなかでもデジタルギフトの場合は、さらに次のようなメリットがあります。

● すぐに届く

現物のギフトは、配送手配後に相手の手元に届くまでに日数が生じますが、デジタルギフトなら、メールやSNSを通じてすぐに相手の手元に届きます。誕生日や記念日に事前に購入して、配送期間を計算して送るという手間をかける必要もなければ、輸送トラブルで配送が遅れるといった心配もありません。

法人でギフトカードを利用するときのメリット

● 受け取る側が幅広く使用できる

ギフトカードはコンビニエンスストアや量販店、オンランショップなどさまざまな場所で利用可能で、受け取る側の好みや都合に合わせて、使う場所を自由に選べます。そのため、販促キャンペーンとして顧客に贈る場合や、社内インセンティブとして社員に贈る場合も、受け取った人の満足度が高くなることが期待できます。

ギフトカードのなかでもデジタルギフトの場合は、さらに次のようなメリットがあります。

● リアルタイムなキャンペーンができる

キャンペーンの景品として使用する場合、デジタルギフトであれば、送付からギフトの受け取りまでにタイムラグが生じません。そのときのトレンドを加味したリアルタイムなキャンペーンを実行することが可能です。

● インセンティブとして柔軟な予算設定が可能

デジタルギフトは1円単位の柔軟な予算設定が可能なタイプが多く、社内向けインセンティブやアンケート調査の謝礼など、必要に応じて小額の設定も可能です。

● コスト削減・業務効率化につながる

デジタルギフトであれば包装・梱包費や配送費などが発生せず、コストを削減できます。また、在庫管理作業も発生しないため、業務効率化にもつながります。

● 需要や興味関心の動向を把握

デジタル上で処理されることで、ユーザーがどのようなことに興味関心があるのかといったデータを集計できます。

● 個人情報管理のリスクを軽減

デジタルギフトは、メールアドレスやSNSアカウントといった最低限の情報だけを経由して贈ることが可能です。これにより、送付先として必要な氏名や住所といった個人情報まで管理する必要がなくなり、個人情報管理における漏えいや紛失といったリスクを軽減できます。

ギフトカードの活用方法‐3つの事例

ギフトカードは個人が使う場合にも多くのメリットがありますが、法人が使う場合にもさまざまなメリットがあり、実際に多くの企業で導入されています。

法人がギフトカードを有効に活用している事例を3つ紹介します。

キャンペーンの販促品として(コンビニエンスストアを運営するA社)

コンビニエンスストアを運営するA社では、自社の店舗で使えるスマートフォン決済アプリのユーザーに対し、新しいキャンペーン景品を探していました。

自社店舗の顧客を増やすために、決済サービスのユーザーを増やし、顧客満足度を高めることが目的でした。

キャンペーンの景品に求める条件は、応募者の目を引くこと、新しいこと、汎用性が高いこと、デジタル商品であることです。決済アプリのキャンペーンであるため、デジタル商品であることが条件としてあがるのは当然といえるでしょう。

また、なるべく多くの当選者を出すため、少額で配布できるものという希望もありました。

こういった条件に見合う景品として、デジタルギフトを活用しました。

デジタルギフトは利用できる店舗やショッピングサイトが幅広く、小さな金額からでも設定できます。また、デジタルコードとして配布できるため、決済アプリのユーザーに紐付けやすく、実物の景品として配送する必要がないため輸送コストもかかりません。

A社では、キャンペーンの景品としてデジタルギフトを用いることで、コストを削減しながらユーザーの満足度向上に成功しました。

社員の販売奨励・インセンティブとして(電機メーカーB社)

大手電機メーカーとして日本を代表するB社では、多くの営業スタッフのモチベーションを維持するため、インセンティブを配布していました。

営業成績によってインセンティブの設定金額が異なるため、営業スタッフ一人ひとりの業績に応じて必要な金額を準備しなければなりません。責任者が金額を確認しながら現金を封筒に入れ、渡す際にも別の営業スタッフに渡してしまわないよう十分に注意しながら配布していたため、多くの労力と時間が費やされていました。

こういったインセンティブをギフトカードに置き換えたことで、大きな変化が生まれました。

営業スタッフに配布するのは、プラスチック製のギフトカード1枚のみです。そのギフトカードに金額を設定(※)して有効化すると、その金額分の商品購入が可能となるタイプのギフトカードです。

これにより、事務作業が軽減しました。営業スタッフごとに金額を設定して有効化するだけですみ、インセンティブ準備の簡易化に成功したのです。結果として、大幅な業務効率化を実現しました。

顧客対応の謝礼品・返礼品・お詫びの品として(航空会社C社)

航空会社は、乗客の安全を守るために万全の体制を整えるよう常に尽力しなければなりません。悪天候や機体の再チェックが必要となった場合には、万全を期すため欠航や遅延となることもありえます。

国内外に向け多くの路線を持つC社では、そういった遅延が発生したり、機材トラブルによって利用客の利便性が損なわれたりした場合に備え、お詫びの品を用意していました。

しかし、このお詫びの品を用意するために多大な手間がかかり、保管管理、渡すための準備、渡した後の集計といった付随する多くの業務も発生していました。また、集計も手作業で行われており、早期の効率化が求められていました。

そこで、プラスチック製のギフトカードを採用したことにより、いくつもの課題が解決したのです。

カードに設定する金額を任意に決められる(※)ため、必要なときに必要な金額を設定し、有効化するという方式が大きなメリットとなりました。渡す準備にかけていた手間と時間が大幅に削減されたうえ、デジタルで取り扱うため、集計のデジタル化も容易になりました。また、有効化するまで中身は空の状態であるため、保管管理のリスクも最小化できたのです。

お詫びの品としてギフトカードを活用することで、渡す際の物理的な労力の削減を実現すると同時に、集計や保管といった関連する業務も効率化できた事例です。

(※)バニラVisaギフトカードのサービスであり、任意の金額設定ができないプラスチック製ギフトカードもあります。

ギフトカードはさまざまな使い方が可能

紹介した事例のほかにも、会員組織への入会特典や、ポイント制度における交換商品、社員旅行時の社員へのミニボーナスなど、ギフトカードはさまざまな使い方が可能です。

また、ギフトカードを有効に活用することで、顧客や社員の満足度向上といった直接的な効果から、ギフトの配布に付随して発生していたコストの削減、業務の効率化まで、さまざまな効果が期待できます。

ギフトカードの選び方

これまで見てきたように、ギフトカードは現代のニーズに合うメリットが豊富です。個人での利用では手軽にギフト用として使えて、相手の希望に沿うものを選んでもらえます。法人として使用する場合には、コスト削減や業務の効率化も可能です。

ただし、利用する状況に適したギフトカードを選ばなければ、望んだ効果を得られないこともあります。では、どのような状況のときに、どういったギフトカードを選ぶとそのメリットを最大限に活かせるのでしょうか。

個人で利用するギフトカードの場合

個人でギフトカードを利用する場合、次のような点が選ぶ基準となります。

● 直接会って手渡すのか、オンラインで送るのか

● どういった関係の相手に贈るのか

● どういった場所で使えるものにするのか

直接会って手渡す場合には、紙やプラスチック製の形態のギフトカードが適しています。実際にかたちがあるものを手渡すことで、「ギフトを贈った」「ギフトをもらった」という実感も大きくなるのではないでしょうか。また、身近な人向けであればカジュアルなデザインのものを、上司や目上の人物に贈る場合は落ち着いたデザインのものを選ぶなど、贈る相手によってデザインを変えるのもいいかもしれません。

一方、遠隔地や面識のない相手に贈る場合は、オンラインで送信できるタイプが適しています。配送のコストや時間をかけずに遠隔地にも送信できるため、メールアドレスやSNSアカウントなどの最低限の情報だけで相手に届けることが可能です。

ギフトカードを選ぶときは、そのカードが使える店舗やショッピングサイトなどを検討して決めましょう。贈る相手が好む店舗で使えるギフトカードを選べば、より相手に喜んでもらえるギフトとなります。

法人で利用するギフトカードの場合

法人でギフトカードを利用する場合は、個人の場合と別の観点での選定基準が必要です。

法人での利用目的として想定されるのは、キャンペーンやインセンティブ、ギフトとしての利用などが一般的です。これらの利用目的を踏まえて有効なギフトカードを選ぶためには、これまでどういったことが課題となっていたかを考えることが重要です。

例えば、次のような課題は多くの企業・団体で、管理者や担当者の頭を悩ませてきたのではないしょうか。

● 販促キャンペーンとして使用する際に、幅広い消費者に訴求できるような汎用性の高いギフトを探している

● キャンペーンに使用するギフトの在庫管理や商品発送などの手間を最小限に抑えたい

● 金額に流動性を持たせたい

● 多数のユーザーにギフトを送る場合、膨大な配送コストがかかる

● 優秀な人材の確保と離職率低減のためインセンティブを導入する際に、奨励金の運用・管理面の業務が負荷となっている

● インセンティブとして導入したものや、導入したインセンティブの価値が、社員が望むものではなく、社員のモチベーションにつながっていない場合がある

こういった課題がある場合に、幅広く活用できるのが、ギフトカードのなかでもデジタルギフトです。デジタルギフトは、ギフトを配る際に発生するコストを抑え、ギフト管理の業務負担を低減します。金額の設定も少額からまとまった金額まで比較的自由に設定できます。デジタルギフトの種類にもよりますが、ギフトを受け取った人はさまざまなショップで好きな商品を購入することが可能です。

既述の課題がある場合に、デジタルギフトは有効な課題解決の糸口となるでしょう。

なお、販促用の目的で企業から個人へインターネット経由で配布されるデジタルギフトや電子マネー、電子クーポンなどのことを「デジタルインセンティブ」といいます。

デジタルインセンティブに関しては、「デジタルインセンティブとは?種類やメリット・デメリットと活用方法」で詳しく解説していますので、ご参照ください。

ギフトカードのメリットを最大限に活かせる理想的なカードを選ぼう

ギフトカードの特徴や種類、メリットや利用シーン、法人での活用方法などを見てきました。紹介したように、販促キャンペーンや社員へのインセンティブ、お礼やお詫びなどの顧客対応の品、そのほかさまざまなシーンでの使用が考えられます。

法人でギフトを贈る際には、従来コスト面や作業負担など多くの課題がありました。ギフトカード、なかでもデジタルギフトには、それらの課題の解決策となりえる多くのメリットがあります。デジタルギフトの導入には手間も時間もかかりません。ぜひ前向きに検討してみてはいかがでしょうか。

デジタルギフトの選択肢のひとつとして、「Visa eギフト」を紹介します。Visa eギフトは圧倒的な利用先の広さを誇るVisaブランドのデジタルギフトです。利用先に困らないため、キャンペーンやインセンティブに使用すると、顧客や社員の満足度が高くなることが期待できます。

Visa eギフト

また、デジタルギフトの使い方に慣れていない人でも簡単に使える、プリペイド式のプラスチック製カード「バニラVisaギフトカード」もおすすめです。実店舗でも多くの場所で利用可能です。法人向けに必要なタイミングで必要な金額分だけ有効化する仕組みもあり、アンケート調査の謝礼や金額に差がある社内インセンティブなどの利用にも向いています。

バニラVisaギフトカード


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