ギフトカードにはどんな種類がある？シーン別のおすすめも紹介
相手の好みや属性を問わず多くの人に好まれるギフトカードは、販促品やインセンティブなどの用途として法人でも積極的に利用されています。しかし、ギフトカードには多くの種類があり、どれを選べばよいのか迷う担当者も多いのではないでしょうか。
ここでは、ギフトカードの種類やシーン別の選び方など、法人がギフトカードを効果的に利用するために知っておきたい基礎知識を紹介します。
【関連資料】
ギフトカードを選ぶ際に押さえておきたいポイントについて、以下のお役立ち資料もご参照ください。
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ギフトカードの種類
ギフトカードには、いくつかの分類方法があります。よくある分類を紹介します。
発行元による分類
ギフトカードは、発行元がどこかにより大きく次の4つに分けられます。
●クレジットカード会社
UC、三菱UFJニコス、VJAなど、クレジットカード会社が発行するギフトカードです。業種を問わず多くの加盟店があり、さまざまな店舗での利用が可能です。
●百貨店
百貨店が発行するギフトカードです。全国のさまざまな百貨店で利用できます。
●業界団体
業界団体が発行するギフトカードです。お米券、ビール券、図書カードなど、特定の商品の購入に利用できます。
●特定の店
特定の店が発行する、その店のみで利用可能なギフトカードです。Amazonやスターバックスなどの大企業のカードから、地元商店が発行するカードなどさまざまなものがあります。
形態による分類
ギフトカードは、形態により大きく3つに分けることができます。
●紙のギフトカード
紙に印刷されたギフトカードで、以前から贈答品としてよく利用されてきました。登録や手続きなどの必要がなく、だれでも簡単に利用できます。金額は1,000円や10,000円などの一定の単位であるものが多く、1円単位のような任意の金額設定はできません。
●プラスチック製のギフトカード
プラスチック素材のギフトカードで、紙のギフトカードより耐久性が高く、贈答品やインセンティブ、景品などの用途で幅広く使われています。「iTunesギフトカード」や「Amazonギフト券」のような厚みのあるカードと、「QUOカード」や「図書カード」のような薄いカードがあります。金額は、紙のギフトカード同様に500円や1,000円といった一定の単位であるのが一般的で、基本的に金額を細かく設定することはできません。
ただし、「バニラVisaギフトカード」のように、必要な金額分だけ有効化することが可能な、使い勝手のよいカードも誕生しています（法人のみ）。
●デジタルギフト
物理的なカードは存在せず、商品やギフトカードの情報をデータ化し、URLやコードの形態で相手に送るタイプのギフトカードです。金額を小額から任意で設定することが可能です。配送の手間が不要で、時間とコストを削減できるメリットがあります。比較的新しい形態のギフトカードですが、企業が販促品やインセンティブといった用途で配布したり、個人間のギフトに利用されたりするなど、少しずつ浸透してきました。
「デジタルギフト」について詳しくは下記もご参照ください。
デジタルギフトとは？注目されている背景や使い方、法人が利用するメリット
シーン別おすすめのギフトカード
数あるなかから、どのギフトカードを選べばよいのでしょうか。法人と個人に分けてシーン別に解説します。
法人の場合
法人がギフトカードを利用する機会は、顧客への販促キャンペーンや謝礼に使う場合と、社員への福利厚生やインセンティブとして使う場合に大きく分けられるのではないでしょうか。
顧客へ贈る場合は顧客に喜ばれるものであることが大前提ですが、それに加えて、自社をアピールできるものが理想的です。自社製品を購入できるオリジナルのギフトカード、あるいは一般的なギフトカードに企業名やロゴを入れるなどしたものであれば、自社のアピールにつながるでしょう。
社員への福利厚生やインセンティブとして使う場合は、自社製品に関係なく、汎用性が高いものが喜ばれます。金額が少額から自由に設定できるものが使いやすいでしょう。
どちらの場合も、多くの人に喜んでもらうためには、使える場所や商品の指定がない、利用先が多いクレジットカード会社発行のギフトカードが安心です。
また、紙やプラスチック製ではなくデジタルギフトを利用すると、相手にすぐに届き、印刷代や梱包費、配送費などのコストも削減できるため、おすすめです。一例として「Visa eギフト」を紹介します。内容は以下をご覧ください。
なお、デジタルギフトで付与するインセンティブを「デジタルインセンティブ」といいます。
デジタルインセンティブについては「デジタルインセンティブとは？種類やメリット・デメリットと活用方法」で詳しく紹介していますので、ご参照ください。
個人の場合
個人が個人にギフトカードを送る場合、誕生日プレゼントや結婚祝い、出産祝いといった贈り物や、内祝い、香典返しといった返礼品が多いでしょう。
相手の趣味や好みがわかっていれば、相手の好みに合うもの、相手が使う機会が多そうなものに使えるギフトカードを選ぶと間違いありません。例えば、コーヒーショップやECサイトなど、相手のよく利用するショップのギフトカードであれば安心です。また、エステティックサロンやスポーツジムの体験チケットなど、相手が好む施設の体験チケットも喜ばれます。
一方、相手の好みがわからないときや、一度に多くの人に贈るため一人ひとりの好みに合わせるのが難しいときもあるでしょう。そのような場合は、汎用性が高く使える場所が多い、クレジットカード会社が発行するギフトカードがおすすめです。
クレジットカード会社が発行するギフトカードの一例として、バニラVisaギフトカードを紹介します。近くのスーパーやコンビニエンスストアからインターネットショッピングまで多くの利用シーンがあり、幅広い層に喜んでもらえます。
ギフトカードの購入方法
ギフトカードの購入方法は、法人の場合と個人の場合とで異なります。
法人の場合
個人と同様の方法で購入することも可能ですが、法人で利用する場合は種類や枚数が多くなるため、発行会社や販売代理店のWebサイトから見積もりをとり、発注するのが一般的な流れです。
事前に購入するギフトカードの種類、金額（額面）、枚数、配送方法、包装などをしっかり決めておきましょう。
個人の場合
個人の場合は、次のような方法で購入します。
●販売している店舗
特定の店や業界でしか利用できないギフトカードは、利用できる店舗で購入できます。
●公式サイト
「Amazonギフト券」や「iTunes ギフトカード」など、インターネット上で使えるデジタルギフトは公式サイトで購入し、そのまま相手に送ることができます。
●金券ショップ
紙やプラスチック製のギフトカードのなかには、金券ショップで少し安く購入できることがあります。
ギフトカードのおつりや残高の扱い
ギフトカードで気になるのは、ギフトカードの額面に足りない金額の買い物をした場合のおつりや残高の取り扱いでしょう。以下のようにギフトカードの種類によりおつりが戻ってくるものと、戻ってこないものがあります。
●紙のギフトカード
発行元や種類などにより、おつりの取り扱いは異なります。クレジットカード会社や業界団体が発行するカードはおつりが出ないものが多く、百貨店が発行するギフトカードはおつりとして戻ってくるものが多いようです。業界団体が発行するギフトカードは、業界や店舗により取り扱いが異なります。
●プラスチック製カード・デジタルギフト
おつりというかたちでは支払われませんが、残高がなくなるまで何度でも使うことができます。
法人利用でも、多くの相手に喜ばれるギフトカードを選ぶことがポイント
ギフトカードには、さまざまな種類と形態があります。うまく利用すれば、顧客への自社のアピールや社員のモチベーション向上に効果的です。しかし、好みやニーズが異なる多くの人に共通して喜ばれるようなギフトカードを選ぶことは非常に困難です。
そんなときは、業種を問わずさまざまな店で使える、クレジット会社発行のギフトカードがおすすめです。
世界中のVisa加盟店でネットショッピングが可能な「Visa eギフト」や、オンラインショップに加えコンビニエンスストアやスーパー、家電量販店などの実店舗でも使えるプリペイド式の「バニラVisaギフトカード」は、幅広く利用できるため贈る相手に喜んでもらえるでしょう。額面に届かない買い物をした場合も、残高がなくなるまで何度でも利用が可能です。
なお、ギフトカードについては、「【徹底解説】ギフトカードの活用方法とは―メリットや選び方のポイントを紹介」でも幅広く紹介しています。ぜひご参照ください。
