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商品券にはどんな種類がある? 購入方法や使用するメリットを紹介

商品券は、自分で使う目的ではなく、ギフトとして購入することが多いものです。これまでは紙の商品券を購入して手渡すことがほとんどでしたが、現在はそれに加えてカードタイプやオンラインギフトなど、さまざまな形態があります。また、商品券の種類も増えてきています。そのため、これまでとは異なる場面での利用や、個人だけでなく法人が利用する機会も増えているのです。

ここでは、商品券の種類や使用するメリットについて紹介します。

目次[非表示]

  1. 1.商品券の種類や特徴
    1. 1.1.利用できる場所や商品による分類
    2. 1.2.形態ごとに3種類に分類
    3. 1.3.利用できる金額は2タイプに分かれる
  2. 2.商品券の購入方法は?
    1. 2.1.紙の商品券・カードタイプの商品券の場合
    2. 2.2.デジタルギフトの場合
  3. 3.商品券が使用されるシーン
    1. 3.1.法人の場合
    2. 3.2.個人の場合
  4. 4.商品券を利用するメリットや注意点
    1. 4.1.5つのメリット
    2. 4.2.おさえておきたい2つの注意点
  5. 5.商品券は個人だけでなく、法人用ギフトとしても最適

商品券の種類や特徴

ギフト券、ギフトカードなどとも呼ばれる「商品券」。券面の金額の範囲内で買い物ができる、前払い式の支払手段です。紙タイプやカードタイプなどさまざまな種類があり、最近では、 AmazonギフトカードやiTunesカードなど、オンラインショップで使えるデジタルギフトも増えています。利用できる場所や商品、利用できる金額などが規定されています。

利用できる場所や商品による分類

商品券は、発行元によって利用できる場所や商品が異なり、主に以下の種類に分類できます。

●クレジットカード系の商品券

「Visaギフトカード」、「JCBギフトカード」、「三菱UFJニコスギフトカード」など、クレジットカードブランドの名前が入った商品券です。利用できる場所や商品が多く、汎用性が高いのでさまざまな場面で使われます。

●ショッピング系の商品券

クレジットカード会社のほかにも、業界の団体が発行する、その業界で扱う商品を対象にした商品券や、親会社が発行する、グループ店舗で使える商品券などがあります。「QUOカード」、「全国百貨店共通商品券」、「図書カード」、「ビール券」、「おこめ券」、「イオン商品券」などが代表的です。利用できる商品や店舗数は商品券により異なるので、公式サイトや券面を確認しましょう。

●ショップごとの商品券

特定のショップが発行している商品券です。発行している特定のショップでのみ使えます。「Amazonギフト券」、「iTunesカード」、「スターバックスカード」、「ユニクロギフトカード」などが代表的です。

●旅行系のギフトカード

旅行会社が発行している商品券には、 「JTB旅行券」、「JTBナイスギフト」、「ANA旅行券」などがあります。旅行代金の支払いや、飛行機チケット・電車の切符を購入する時に使えます。

形態ごとに3種類に分類

商品券を発行形態別で分類すると、以下の3種類があります。

●紙の商品券

紙幣くらいの大きさの紙製の商品券です。箱に収納して包装して渡せるので、フォーマルなギフトにも向いています。

●カードタイプの商品券

磁気カードやプラスチックカード製の商品券です。券面の金額を自由に設定できる商品が多く、フォーマルな場面でもカジュアルな場面でも使いやすいでしょう。

●実物のないデジタルギフト

指定のWebサイトで手続きをして、コード(番号)などを相手に送るタイプです。金額を自由に決められるだけでなく、オンラインのやりとりで手続きが完了するため便利です。カジュアルなギフトや送り先が多いときに向いているでしょう。

デジタルギフトについては、次の記事もご参照ください。

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利用できる金額は2タイプに分かれる

利用できる金額は、購入時に金額を自由に指定できるものと、金額が固定されているものの2種類あります。

●金額を自由に規定できるもの

デジタルギフトやWebサイトで使えるギフトカードに多く、最低金額以上なら1円単位で自由に金額を決められます。

●金額が固定されているもの

従来の商品券に多く、500円や1,000円など固定金額の商品券を必要な枚数そろえて希望金額を購入します。決められた単位金額以外の金額設定はできません。

商品券の購入方法は?

商品券は、発行元や形態により、購入場所や購入方法が異なります。

紙の商品券・カードタイプの商品券の場合

基本的に、商品券を使用できる店舗やオンラインショップ(店舗の公式サイト)で購入可能です。店舗によっては、電話やFAXなどで購入できる場合もあります。

QUOカードやオンラインショップで使う商品券など、種類によってはコンビニエンスストアやスーパーマーケットなどでも購入可能です。

デジタルギフトの場合

デジタルギフトは、購入から贈る相手へのメール送信まで一括してオンラインで処理できます。

法人の場合は、扱う件数が増えたり複数の種類が必要になったりするので、基本的に見積もりを取って発注することになるでしょう。その場合は、購入する商品券の店舗や公式サイトへ連絡します。

商品券が使用されるシーン

商品券はどのような場面で使われるのでしょうか。法人の場合と個人の場合では、使い方が異なります。

法人の場合

販促キャンペーン、謝礼、記念品、イベント・コンペの賞品、社内の福利厚生など、さまざまな場面で使われます。

新規顧客の開拓や見込み客の勧誘

キャンペーンや販促の賞品・謝礼として使われます。

例)新規入会、新規成約、友達紹介、商品購入、商品お試し、購入見積もり、アンケート、展示会などへの来場、アカウント登録など

取引先へのプレゼント

取引先や見込み客への記念品・賞品・景品として使われます。

例)周年記念、株主優待品、ゴルフコンペ、そのほか参加者限定のクローズドなイベントなど

●社員への福利厚生

社員へのインセンティブ(報奨)や賞品として使われます。

例)営業目標達成記念、永年勤続表彰などへのインセンティブ、ゲーム大会や社内イベントの賞品など

個人の場合

商品券は相手の好みがわからなくても贈りやすいので、プレゼントや贈答品によく使われます。

例)誕生日、出産祝い、結婚祝いなど内祝い、お礼、プレゼント、景品、記念品、お歳暮、お中元など

商品券の活用方法については、次の記事もご参照ください。

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商品券を利用するメリットや注意点

商品券には以下に紹介するように多くのメリットがあり、法人が利用する場合も使い勝手が良いでしょう。しかし、使用する際には注意点もあります。

5つのメリット

1)比較的万人向けに使用できる

汎用性の高い商品券は相手の好みを知らなくても使え、ターゲットに合わせて品物を変える必要がありません。

2)かさばらないので配布しやすい

現物の商品券は、少額であれば配布しやすいでしょう。贈る金額が高額になると枚数が増えてかさばるので、デジタルギフトを検討しましょう。オンライン上でのやりとりで済むため、簡単に配布することができます。

3)手数料も比較的安価

購入時の手数料も低いため、企業で商品券を導入する際の費用も抑えることができます。

4)デジタルギフトなら配送コストがかからない

Webサイトから直接購入できるため、購入までの手間や時間がかかりません。そのうえ、デジタルギフトならメールやSNSなどで送ることができ、配送の費用や時間がかかりません。

5)紙やカードタイプなら贈答用にも

紙やカードの商品券は、相手や用途に合わせて包装したり、のしを付けたりすることもできます。また、自社オリジナルのデザインを入れて商品やサービスをアピールすることも可能です。

おさえておきたい2つの注意点

1)デジタルギフトは高齢者には使いにくい場合も

デジタルギフトは紙やカードではなく、メールやSNSなどを介してオンラインで手続きをします。そのため、インターネットに慣れていない高年齢層にとっては、使いにくいかもしれません。贈る相手に合わせて商品券の種類を使い分けましょう。

2)なるべく用途を絞らない種類の方が好まれる

使える場所が決まっている商品券は、贈る相手も限られます。相手がよく使っているショップの商品券なら喜ばれますが、相手の好みがわからない場合もあります。そのようなときや、法人利用の場合は、クレジットカードブランドの商品券のような、汎用性の高い種類を選びましょう。
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商品券は個人だけでなく、法人用ギフトとしても最適

法人がギフトを選択する際は、ターゲットを絞り込めない場合も多く、意外に選ぶのが難しいものです。商品券なら現金を渡すと失礼にあたるような場面でも使いやすく、広い世代に向けて利用が可能です。使える店舗が多く汎用性の高い商品券なら、だれからも喜ばれやすく、法人から取引先や個人へのギフトとしても利用しやすいでしょう。ターゲットに合わせて商品券の形態を選べば、受け取る側も使いやすく、喜ばれるギフトになるでしょう。

例えば、「バニラVisaギフトカード」や「Visa e ギフト」なら、多くのVisa加盟店で利用できます。どちらも有効化されていない状態で届き、有効化するタイミングは自社で管理できます。無効の状態なら保管時の金券扱いが不要なので、会計処理等の必要がない点も魅力です。

「バニラVisaギフトカード」は、オンラインショップだけでなく、百貨店や飲食店などの店舗でも利用可能。プリペイド式のギフトカードで、アンケート調査の謝礼やクライアント向けにギフトとして梱包したい場合などに役立ちます。

オンライン上でのやりとりで済むデジタルギフトの「Visa e ギフト」なら、法人利用でも運用しやすいでしょう。500円の小額から金額を指定でき使いやすく、支給する際の労力やコストもかからない点がメリットです。Visa加盟店のオンラインショップで利用できます。

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