オンラインギフトは福利厚生におすすめ！ 活用するメリットや種類を紹介

オンラインギフトは、個人間で気軽に贈れるギフトとして親しまれていますが、企業が従業員へ提供する福利厚生として配布するのにも便利です。少額から利用可能で配送費用がかからず、メッセージを添えることもできます。最近では、企業が開催するオンライン飲み会で使用されることもあり、テレワークの普及によりオンラインギフトがさらに注目されています。オンラインギフトなら、社内に従業員を集めて行事や表彰を行うことができなくても、簡単に従業員に贈ることが可能です。

今回は、企業の福利厚生として活用できるオンラインギフトについて、配布するメリットや種類などを紹介します。

【関連資料】
福利厚生、慰労金、周年記念の品や特別賞与など、
従業員に喜ばれるギフトの選び方については、以下のお役立ち資料もご参照ください。

福利厚生としてのオンラインギフトとは

オンラインギフトとは、オンラインで購入し、そのまま相手に送付できるギフトのことです。カードや品物の現物ではなく、文字の組み合わせによるコードやQRコード、バーコードの形式で相手に送ります。受け取ったコードは、通常のギフトカードと同じように、オンラインショップや実店舗で使うことが可能です。

近年、オンラインギフトを福利厚生として活用する企業が増えています。企業は、従業員に福利厚生としてさまざまな種類の「給料以外の報酬、サービス」を提供していますが、そのひとつとしてもオンラインギフトは非常に便利です。

福利厚生については、以下の記事も併せてご参照ください。

福利厚生にはどんな種類がある？導入のメリットや事例も紹介

福利厚生としてオンラインギフトを配布する場面

企業が従業員に、福利厚生の一環としてオンラインギフトを配布する機会は、以下のような場面が考えられます。

●創業30年などの会社の周年記念や創立記念
周年記念や創立記念で、従業員に配布する記念品として

●業務に対する社内表彰やインセンティブ
業務上一定の成果を挙げた者、社内のコンペに優勝した者に贈呈する表彰品として

●社内のレクリエーション大会の賞品
社内スポーツ大会やレクリエーションなどのイベントで好成績を収めた者への賞品として

●従業員の誕生日、結婚、出産、退職などのお祝い
慶弔・災害給付の一環として、結婚祝いや災害見舞金などを支給する際の支給金代わりとして

●オンライン飲み会
新入従業員歓迎会、プロジェクトの打ち上げ時など、社内で開催するオンライン飲み会の景品として

オンラインギフトを福利厚生として活用するメリット

オンラインギフトを福利厚生として活用するメリットを紹介します。

●現金に近く、万人向きで従業員にも喜ばれる
クレジットカードブランドのギフトカードのように、汎用性の高いオンラインギフトは、現金と同じようにさまざまなところで使うことができるため喜ばれます。支給されても利用機会がないので使えない、ということにはならないでしょう。

●現物の商品券に比べて、金券を管理する手間やコストがかからない
オンラインギフトは、注文から相手に届けるまでをネット上で管理できます。メールやSNSを介して送ることができるため、商品券の購入・管理・発送の手間やコストがかかりません。したがって、人事・総務・経理各部門の業務負担を削減できます。

●テレワーク勤務の従業員にも配りやすい
メールやSNSなどから送ることができるので、従業員の勤務形態や勤務地に関係なく配布できます。

●予算はこれまでの福利厚生の範囲内でおさまりやすい
上述したコストを抑えることができるため、従来の福利厚生費の予算内におさめることも可能です。

法人が扱うオンラインギフトについては、下記の記事も併せてご参照ください。

【法人向け】デジタルギフトとは？ 概要や活用場面、おすすめを紹介

福利厚生として使いやすいオンラインギフトの種類

オンラインギフトのなかでも、従業員への福利厚生として利用しやすいのは次のようなものです。

●クレジットカードブランドのデジタルギフト
使える店舗が広く、受け取る側の年齢や好みを選ばず贈ることができます。
Visaブランドのクレジットカード同様に使える「Visa eギフト バニラ」や、JCBブランドの「JCBプレモデジタル」などが有名です。

●ユーザーが多いサービスのギフトカード
そのサービスでしか使えませんが、ユーザーが多いサービスならば比較的贈りやすいでしょう。
よく使われるものでは、ショッピングサイト「アマゾン（Amazon)」での支払いに使える「Amazonギフト券」や、 App StoreやiTunesで使用できる 「Apple Gift Card（ビジネス向け）」などがあります。

●食べ物や旅行など用途の決まっているオンラインギフト
発行した店でしか使えず、用途も決まっていますが、従業員の好みに合えばとても喜ばれるギフトです。
よく使われるものでは、スターバックスの商品と交換できる「Starbucks eGift」、オンラインで送れる旅行券として「JTB旅行券」などがあります。

オンラインギフトを福利厚生として活用する際の注意点

オンラインギフトを福利厚生として利用するときには、配布の条件や経理処理など、注意しなければならないことがあります。

福利厚生として使うときの注意点とその対策

●特定の従業員だけに送ってはいけない
特定の従業員だけを支給対象とする場合は、福利厚生費として認められません。福利厚生費は、全従業員に平等に適用されなければならないのす。

●パソコンやスマートフォンに慣れていない人には使いにくいことも
オンラインギフトを受け取ったら、パソコンやスマートフォンからの操作が必要です。
デジタル機器に不慣れな従業員向けに、操作の手順書を配布するといったフォローが必要になります。

●種類によっては有効期限がある
オンラインギフトの種類によっては、有効期限（使用期限）が設定されている場合があります。
期限内に使い切るよう、配布時に伝えましょう。

●種類によっては給与課税される
支給金額が高額な場合は、福利厚生費として認められないケースがあります。詳細は次項で説明します。

福利厚生としてオンラインギフトを贈ったときの経理処理

福利厚生の一環として配布したものでも、福利厚生費として計上できない場合があります。

福利厚生費として認められるためには、次の条件を満たしていなければなりません。

●従業員全員に対して平等に配布すること
福利厚生は、全従業員を対象に平等に提供されなければなりません。一部の従業員だけを対象にした支出は給与とみなされ、課税の対象となります。

●常識的な金額や品目であること
福利厚生費は、社会通念上妥当な金額でなければなりません。商品券やギフトカードは現金と同じ扱いとなり、常識的に考えて高額な場合は給与とみなされ、課税の対象となります。

商品券を経費に計上した場合の処理の仕方については、下記の記事も併せてご参照ください。

商品券やギフト券は経費になる？ ケースごとの経費処理を紹介

オンラインギフトは福利厚生としても幅広く使える

オンラインギフトは購入から配送までオンラインで完結できるため、テレワークが普及している今の時代、企業の福利厚生として非常に活用しやすいです。金額も少額から設定でき、目的に合わせて使い分けることもできます。ただし会計上、福利厚生費用として認められるためには、全従業員を支給の対象としなければいけません。

そのため、汎用性が高く、幅広い世代の従業員に喜ばれるオンラインギフト商品を選ぶとよいでしょう。クレジットカードブランドのデジタルギフト「Visa eギフト バニラ」なら、 Visaに加盟している多くのオンラインショップで利用できます。メールで手軽に相手に届けることができ、送る側も受け取る側も手間がかかりません。また、デジタルギフト購入時は、有効化されていない状態で納品されるため、企業側の金券管理の手間を軽減できます。

「Visa eギフト バニラ」の詳細はこちらから