デジタルギフトを活用したキャンペーンとは？ メリットや成功事例を紹介

ビジネスや日常生活においてデジタル化が進むなか、デジタルギフトを自社のキャンペーンに導入したいと考える企業は多いでしょう。しかし、現物のプリペイドカードや金券を利用する場合との違いがわからない、という運用担当者もいるかもしれません。デジタルギフトの活用シーンや事例を紹介します。

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デジタルギフトとは

近年注目を浴びている「デジタルギフト」とはどんなものなのでしょう。端的にいえば、デジタルギフトとは、オンラインでやりとりできるギフトのことです。金券やプリペイドカード、もしくは物品といった現物ではなく、情報をデジタル化してURLやQRコードなどを送信するタイプのギフトです。

デジタルギフトは金券のように、所定の金額を贈ることもできます。メールやSNSなどでコードを受け取ったら、インターネットショッピングの決済に利用できたり、スマートフォンを通して実店舗で利用したりすることが可能です。また、実店舗でスマートフォンの画面でコードを提示すると商品を受け取れる、商品引き換えタイプのデジタルギフトもあります。

デジタルギフトについては、こちらの記事もご参照ください。

デジタルギフトとは？注目されている背景や使い方、法人が利用するメリット

デジタルギフトをキャンペーンで活用する方法

デジタルギフトは多くのビジネスで活用することが可能です。ではキャンペーンで利用する場合、どんな方法があるのでしょうか？ 複数の活用事例を紹介します。

1：SNSマーケティング

Twitterキャンペーンにデジタルギフトを利用した事例です。自社のアカウントをフォローし、「RT（リツイート）」「応募（URLをクリック）」の条件を満たすことによって、その場で景品が当たるというキャンペーンを実施しました。当選者は、該当商品を実店舗で受け取ることができます。

＜効果＞

3日間でフォロワー数が1万人以上に増加。キャンペーンと併用してTwitterで丁寧にコメントを返信することで、Twitterの利用が活発化しました。企業とフォロワーとの相互コミュニケーション機会が向上したそうです。

2：サービス利用促進

自社キャッシュカードのデビット機能を期間中に所定回数利用したユーザー全員に、バーコードタイプのデジタルギフトを贈りました。バーコードをコンビニエンスストアで提示すると、所定の商品が受け取れるキャンペーンです。

＜効果＞

条件を満たすと「必ずもらえる」ことが話題になり、多くのユーザーが利用しました。獲得条件であるデビット機能は複数回利用しなければいけないため、条件が厳しいとの意見もあったそうです。しかし、結果的にデビット決済の利用が習慣化するメリットが生じました。

3：資料請求へのお礼

インターネット経由の資料請求のお礼にデジタルギフトを活用しました。資料請求の申込後に電話による本人確認を実施するのですが、その電話番号にSMS（ショートメールサービス）でデジタルギフトを贈りました。スマートフォンでギフトチケットを提示すると、コンビニエンスストアで所定の商品が受け取れるキャンペーンです。

＜効果＞

電話確認時の電話番号をそのまま活用するフローなので、電話確認からギフト到着までの時間が大きく短縮し、結果的に顧客満足度が向上しました。

4：アンケート協力へのお礼

リサーチ会社がアンケート回答のお礼としてデジタルギフトを贈りました。メールアドレスは事前に取得していたため、アンケート回収確認後、スムーズにデジタルギフトのURLを送信できました。受け取り手はインターネット上で任意の商品を選択し、実店舗で商品を受け取るタイプのものです。

＜効果＞

デジタルギフトを導入後、アンケート回収率が向上し、アンケート回答のリピーターも増加しました。デジタルギフトの商材には人気店舗の商品も多く、ユーザーの満足度も高かったと推測されます。また、デジタルギフト導入以前は実物の金券を贈っていたため、それまであった梱包作業や郵送作業が不要になり経費が削減された点も大きなメリットでした。

「実店舗受取型」のデジタルギフトは、コンビニエンスストアで受け取るタイプ以外にもあります。大手コーヒーショップやアイスクリームショップなどと連携して、施策を盛り上げるキャンペーンが豊富に実施されています。また、実店舗受取型やカタログ型のみならず、所定の金額の電子マネーを贈り、相手に自由に使ってもらえる汎用性の高いデジタルギフトもおすすめです。自社の顧客層やキャンペーンの性質に合わせたデジタルギフトを採用することで、効果を高めていくとよいでしょう。

デジタルギフトをキャンペーンとして活用するメリット

デジタルギフトをキャンペーンに活用するメリットを、顧客と企業双方の立場から紹介します。

顧客側のメリット

●「郵送待ち」の時間を短縮できるため、「待たされる」不満が少なくなる

●受け取り後も「いつギフトを利用・交換するか」を顧客側が任意に決定しやすい

●受け取った金額の範囲で自由に利用できる

企業側のメリット

1：利用方法が多彩

●「実店舗受取型」「ネット完結型」など自社の運用に応じたキャンペーンを展開できる

●その場で当選がわかる抽選形式にして、楽しみを付加させることも可能

●各種SNS、自社アプリ、自社サイト、メールマガジンなど複数のチャネルで連携可能

●電子マネーやデジタルカタログはギフトの受け取り手の選択肢を大きく広げられ、満足度向上が見込める

2：運営が容易

●住所が必須ではなく、メールアドレスや携帯電話番号だけの顧客情報でキャンペーンが行える

●商品や金券などと比較して在庫管理や発送の手間とコストが削減可能

特に電子マネーをギフトとする場合は、デジタルコードやURLの送信だけでフローの多くが終了するため、負担がかからないです。同じデジタルギフトでも、実店舗受取型は提携先との調整が必要なことに注意が必要です。

デジタルギフトを使用したキャンペーン成功事例

世界中のVisa加盟店のオンラインショップで利用可能な「Visa eギフト バニラ」を使用した、成功事例を3件紹介します。

①大手コンビニエンスストア「ファミリーマート」の販促キャンペーン

大手コンビニエンスストアのファミリーマートでは、電子マネーの「ファミペイ」を提供しています。ファミペイ・ポイント以外で応募者の目を引く新しいデジタルギフトを検討していましたが、ブランドの信頼感と利用先の多さからVisaのデジタルギフトを採用しました。

500円から発行できるため、予算内で多くの対象者にギフトを提供することができました。また、企業側のメリットとして、配送コストが削減できたことが挙げられます。

②株式会社NTTデータのイベント申込み特典

イベント参加申込者に対する特典として、メール送付できるデジタルギフトを検討していました。メール送付なら、送料を抑えて多数の発送が可能だからです。

受け取り手の満足度を確保するために、利用先の多さは譲れないポイントでした。一方、企業としては「購入手続きの簡易性」「オリジナルバナーを作成できること」「それらを叶えたうえで予算内に収まること」などいくつもの要望がありました。それらの条件を満たしていたのがVisaの「Visa eギフト バニラ」でした。

結果、Visaブランドなので誰にでも渡せるデジタルギフトとして、代理店による集客活動の力添えにもなりました。

③外資系アパレル会社の社員イベント用景品

海外本社が主催したイベントで、当選した国内社員に贈られた景品が、国内では使用できないデジタルギフトでした。そのため、1名あたり50ポンド相当の代替品を日本国内で準備する必要が生じたのです。そこで、1円単位で購入できるVisaの「Visa eギフト バニラ」を採用し、希望どおり50ポンドの日本円換算金額を1円単位で購入して支給することができました。また、使用できるオンラインショップが多いことで当選者にも喜ばれました。

「Visa eギフト バニラ」は、「Visaのカード番号」を届けるコードタイプのギフトです。専用サイトからカード番号を取得すれば、Visa加盟店のオンラインショップで利用できます。送る側の運用管理の手間が容易で、かつ利用する側にとっても汎用性が高いギフトです。

デジタルギフトでキャンペーンの魅力アップを図ろう

デジタルギフトは、顧客と企業双方にとってメリットがあります。また、デジタルギフトは実店舗受取型や電子マネーによるインターネット完結型などさまざまな運用ができ、自社のキャンペーンの種類や顧客層に合わせて活用できるのも魅力です。特定の商品をおすすめしたいときや、顧客層が決まっていてギフトが絞れる場合は、商品に応じた実店舗受取型がいいかもしれません。しかし、顧客層が広い場合や、選択の自由度を上げたい場合は電子マネー型がいいでしょう。

このようにデジタルギフトの活用方法は多彩です。デジタルギフトでキャンペーンの可能性を広げてみませんか。「Visa eギフト バニラ」は、オンラインでのやりとりで完結し、運用面も簡単です。 Visa加盟店のオンラインショップで利用でき、多くの人に喜ばれるデジタルギフトです。実物を伴わないため、支給する際の労力やコストがかからない点や、500円の小額から金額を指定できるといったメリットがあります。

法人企業様向けのVisa eギフト バニラはKiigo for BtoBにて販売しております。
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また、実券タイプの方が適しているシーンでは、「バニラVisaギフトカード」もあります。プリペイド式のプラスチックカードなので実店舗でも利用可能です。

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