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従業員に喜ばれる「記念品」とは? 種類や選び方を紹介

周年記念や株式上場記念などの節目に、もしくは長年勤めていた従業員が退職するといった特別な場面において、企業が従業員に記念品を贈ることは少なくありません。しかし、記念品を贈る機会がたびたびあるとは限らず、記念品の選定に悩む担当者もいるかもしれません。従業員に記念品を贈る意味やメリット、記念品におすすめの商品、贈る際のポイントなどを解説します。


【お役立ち資料】
従業員がもらって嬉しいギフトの種類やメリット・デメリット、注意点は以下のお役立ち資料で解説しています。ぜひご覧ください。


目次[非表示]

  1. 1.企業が記念品を準備する場面
  2. 2.記念品を贈る意味やメリット
    1. 2.1.企業の節目に贈る記念品の場合
    2. 2.2.社内イベントの記念品や従業員向け記念品の場合
  3. 3.記念品の価格帯とおすすめの商品
  4. 4.従業員に記念品を贈る場合のポイントや注意点
    1. 4.1.記念品の選び方のポイント
    2. 4.2.従業員へ記念品を贈る際の注意点
  5. 5.ビジネスシーンに応じて喜ばれる記念品を贈ろう

企業が記念品を準備する場面

企業が記念品を準備する場面として、次のような例が考えられます。

・企業の節目における記念品

創立記念、周年記念、株式上場記念などの節目に贈ります。事業を継続できたことや、企業が発展したことに対する感謝の意を伝えるため、従業員だけでなく、自社を支えてくれる取引先も贈る対象となることが多いです。

・社内イベントの記念品

社内のスポーツイベントや親睦会など、創立記念や周年記念よりも形式ばらない社内のイベントで、その参加者へ贈ります。

・従業員向けの記念品

長く勤めた従業員に贈る永年勤続記念品や、定年まで勤めあげた従業員に対する退職記念品などが該当します。

記念品を贈る意味やメリット

記念品は、担当者が時間や労力をかけて手配するものです。自社にとってよい効果をもたらせるよう、記念品を贈る意味やメリットをしっかりと理解しておきましょう。

企業の節目に贈る記念品の場合

創立記念品、周年記念品などを贈る対象は、従業員と社外関係者に大きく分けられます。贈る対象によって、贈る意味とメリットも若干変わります。

【従業員への記念品】

・企業が事業を継続してこられたのは従業員の働きがあってこそであるため、従業員に対する感謝の気持ちを記念品を通して伝える

・感謝の気持ちを明確に示すことによって、モチベーションを刺激し、エンゲージメントの向上が期待できる

【取引先や顧客に贈る記念品】

・これまでの関係性に対する感謝を伝えるとともに、さらなる信頼関係の構築を期待する

・企業経営が安定・成長していることのPRにもなる

つまり、企業の節目に贈る記念品は、従業員・取引先(顧客)など社内外の関係者双方と前向きな関係性を築くために活用できるといえます。企業にとって特別な行事に際して贈るものなので、ある程度の「格式」や「品質」が求められるでしょう。

社員向けの周年記念事業について詳しくは、以下の記事をご参照ください。

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社内イベントの記念品や従業員向け記念品の場合

従業員を対象とする記念品の場合の、贈る意味とメリットを場面別に説明します。

【社内イベントの記念品】

・楽しいイベントを演出する要素となるため、思い出を長く参加者の心に残すことができる

・楽しい思い出を共有することで、従業員同士の連帯感が高まる

周年イベントについて詳しくは、以下の記事をご参照ください。

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​​​​​​​【永年勤続記念品や退職記念品】

・長く自社に貢献してくれた従業員に対して、労いの気持ちを表すことができる

「退職」や「勤続20年」などの事実は、従業員の人生にとって大きな節目になると考えられます。従業員の実績や努力を証するものともなるので、記念品を贈ることで長く記憶に残るでしょう。

記念品の価格帯とおすすめの商品

格式や品質の高さが求められる周年記念や退職記念品は、品物の選択や価格帯に悩むかもしれません。そこでおすすめの記念品をいくつか紹介します。

【文房具類】

文房具は、ビジネスでの利用機会が多いため、企業の記念品としてふさわしいものを選びやすいです。ペン・ノート・ブックカバーといった一般的な文房具のほか、電卓やカード型USBメモリなどもあります。

文房具は価格帯が幅広いため、選択肢が豊富です。例えばペンならば、1,000円程度の比較的安価な日常使い用から、1万円を超えるようなケース入りの高級品・ブランド品まであります。

【時計】

時計は記念品として定番ですが、特に置時計が人気です。置く場所を選ばないシンプルなものから、大理石やクリスタルを使用した高級感のあるものまで幅広いデザインがあります。

置時計のほかには、腕時計や懐中時計も挙げられます。なかでも、懐中時計はデザイン性の高いものが多く、好き嫌いが分かれやすいため、選ぶ際は注意が必要です。

価格帯は、ブランドや材質に応じて数千円程度から、1万円を超えるものまでさまざまです。

【グラス】

シンプルで普段使いできるタイプから、特別感のあるブランド品まであります。従業員の家族への贈り物として、ペアグラスもおすすめです。コーヒーやお茶を入れて持ち運べるタンブラーも、社内でマイボトルを使う人に喜ばれます。

価格帯は1,000円程度からと比較的リーズナブルです。ただし、高級食器に類するものは1万円を超える場合があります。

【ギフトカード】

所定の店舗で利用できる商品券やギフトカードです。物品と違ってかさばらないことや、受け取った人が好みの商品を購入できるのが特徴です。

商品券やギフトカードの購入単位は「500円」もしくは「1,000円」からのものが多いです。発行元によっては、1円単位で金額を指定できるものもあり、価格設定の自由度が高いです。

ギフトカードについて詳しくは、以下の記事もご参照ください。

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従業員に記念品を贈る場合のポイントや注意点

従業員へ記念品を選ぶポイントや、贈る際の注意点を紹介します。

記念品の選び方のポイント

記憶に残る記念品にこだわり、「自社の特色を打ち出したい」「自社事業に関連のあるものにしたい」と考える担当者もいるかもしれません。しかし、まずは従業員にしっかり使ってもらえることや、気に入ってもらえることが一番なので、こだわりすぎは禁物です。

長く使える高級品か、使用期間は長くなくとも日常的に使える商品を選ぶといいでしょう。商品に名入れをする場合は、デザイン性を損なわないことが大切です。企業の記念品である以上、社名を入れることも重要ですが、アピールしすぎないように気をつけましょう。

なお、周年記念のように格式ばらない気楽なイベントでは、特に高級な記念品を用意する必要はありません。センスがあり、かつ日常的に使えるものがよいでしょう。ただし、あまりに安っぽいものだと象徴・思い出として意味をなさないため注意しましょう。

従業員へ記念品を贈る際の注意点

従業員へ記念品を贈る場合に、その記念品(物品)に一定以上の価値がある場合、給与として課税対象となることがあります。

国税庁では、創業記念などの記念品と永年勤続者への記念品について、「社会一般的にみて記念品としてふさわしいもの」であれば給与として課税しなくてよいとしています。具体的には、以下のように説明されています。

【創業記念などの記念品】

・支給する記念品が社会一般的にみて記念品としてふさわしいものであること。

・記念品の処分見込価額による評価額が1万円(消費税及び地方消費税を除く)以下であること。

・創業記念のように一定期間ごとに行う行事で支給をするものは、おおむね5年以上の間隔で支給するものであること。

【永年勤続者に支給する記念品】

・その人の勤続年数や地位などに照らして、社会一般的にみて相当な金額以内であること。

・勤続年数がおおむね10年以上である人を対象としていること。

・同じ人を2回以上表彰する場合には、前に表彰したときからおおむね5年以上の間隔があいていること。

(参考: No.2591 創業記念品や永年勤続表彰記念品の支給をしたとき|国税庁

明確な規定はありませんが、産労総合研究所の永年勤続表彰に関する調査(PDF)によると、勤続30年で約13万円となっています。

なお、上記は記念品が物品の場合です。ギフトカードや商品券など、お金と同様に使用できるものを記念品とする場合には、その全額が給与として課税されます。

ビジネスシーンに応じて喜ばれる記念品を贈ろう

周年記念品や創業記念品なら、ある程度格式のあるものがふさわしいでしょう。また永年勤続記念品のように、従業員本人にとって大きな意味をもつ表彰の場合も、それに見合ったものを贈りたいです。しかし、格式や高級感にこだわるあまり、使いみちがないものやデザイン性に劣るものを選んでしまっては、相手に喜ばれない結果となりかねません。また、社内イベントで用意した記念品があまり特別感のないものだと、従業員はがっかりしてしまうかもしれません。記念品を贈る意味を踏まえたうえで、場面に応じて適切な記念品を選ぶことが重要です。

なお、多くの人に使ってもらえる記念品を探すのが難しい場合は、受け取った相手が好きなモノを購入できるギフトカードを検討してみるとよいでしょう。多くのVisa加盟店で利用できる「Visaギフト バニラ」なら、幅広い世代に喜ばれるため、企業でも活用しやすいです。

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