catch-img

帰属意識を高めるためには? 具体的な施策や成功事例について

帰属意識の高さは、モチベーションや生産性の向上、離職防止につながります。しかし、企業側が従業員の帰属意識を高めることは容易ではありません。意識や感情は、簡単に操れるものではないからです。また、近年ワークライフバランスが注目されていることもあり、仕事よりプライベートを重視する人もいます。そのため、帰属意識を高めることはより難しくなっているといえるのではないでしょうか。

今回は、帰属意識とはどのようなものか、帰属意識が低下する原因、帰属意識を高める施策などを紹介します。

また施策事例を含めた、従業員がもらって嬉しいギフトの種類、メリット・デメリット、注意点は以下のお役立ち資料で解説しています。ぜひ合わせてご覧ください。

「感謝の気持ち」を伝えるためのギフトとは?従業員が貰ってうれしいギフトの選び方や注意点


目次[非表示]

  1. 1.帰属意識とは?
  2. 2.帰属意識を高めると企業にどのようなメリットがあるか
  3. 3.帰属意識を高める施策 -3つのポイント-
  4. 4.帰属意識を向上させた成功事例
  5. 5.帰属意識を高めることで企業を強くできる

帰属意識とは?

帰属意識とは、「特定の企業や組織、学校などに属しているという意識」のことを指します。帰属意識が高い人は組織に対する愛着心があり、帰属意識の高い人が多い職場では、従業員の一体感が高まります。

帰属意識と類似する言葉に「ロイヤルティ」がありますが、ロイヤルティは忠誠心や誠実さなどを意味します。企業におけるロイヤルティには、企業が上で従業員が下という関係が存在しますが、帰属意識にはそうした関係性の優劣が存在しません。従業員側から一方的に「企業に貢献したい」といった感情が引き起こるのです。

従業員の帰属意識が高まると、組織の一員として活動するときのモチベーションアップにもつながります。一方で、従業員の帰属意識が低い、またはまったくない場合は、離職率が上がるといったデメリットが生じます。帰属意識が低いと、組織のなかに「自分の居場所」を感じられず、仕事への意欲喪失や生産性の低下を招くことがあるのです。

帰属意識が低下する原因

帰属意識が低くなる原因には、どのようなものがあるのでしょうか。

・終身雇用や年功序列が崩壊し、成果主義が導入された
近年は働き方の多様化もあり、「この企業に勤めていれば定年まで働く」「長く在籍して昇進するぞ」といった考えを持たない人も出てきました。そうすると、会社への帰属意識は低くなります。

・職場からの評価や支援を感じられない
成果主義のなかで、自分の業績や貢献が評価されなかった、スキルアップの機会が与えられなかったと感じた場合は、帰属意識の低下につながります。

・仕事に対する目標や目的がない
仕事に対して中長期的な目標や目的がないと、モチベーションが低下してしまいます。その結果、帰属意識の低下につながります。

・コミュニケーションをとらなくなる
最近は、テレワークや時短勤務といった働き方も一般的になっています。そのため、企業全体で実施するイベントが減り、経営層や他部署の人とコミュニケーションをとる機会も減少しています。そうすると、自然と帰属意識の低下につながってしまいます。
テレワークは働き方の多様化の観点からはメリットといえますが、対面でのコミュニケーションが減るといったデメリットがあるのです。

モチベーションについて詳しくは、以下の記事をご参照ください。
【事例あり】従業員のモチベーションをアップさせるには?その施策やメリット

帰属意識を高めると企業にどのようなメリットがあるか

従業員の帰属意識を高めることは、企業にとって次のようなメリットがあります。

・心理的安全性の確保
従業員が企業に帰属意識を持つと、職場が「安心できる場所」になります。それによって上司や同僚とのコミュニケーションも増え、仕事がスムーズに進むといったメリットがあります。

・従業員のエンゲージメント向上や生産性向上
帰属意識が高まれば、従業員のエンゲージメントが向上します。エンゲージメントとは、「企業の成長のために自分も頑張りたい」といった企業への愛着心や思い入れのことです。エンゲージメントが高まると、仕事の生産性も上がります。積極的に仕事に取り組む姿勢が、周囲にも影響をおよぼす可能性もあります。

上記により、結果的に以下のようなメリットも生まれます。

・離職率の低下
帰属意識が高い従業員は、企業への愛着を持ち、仕事にも意欲的に取り組みます。結果的に離職防止につながり、優秀な人材の流出を防止できます。

・採用・育成コストの削減
離職率が下がれば、新人採用や育成の回数を減らすことができます。結果的に採用コストや人的コストの削減につながります。

このようなメリットによって自然と質の高い仕事が量産され、企業の発展へとつながるでしょう。そのため、企業が従業員の帰属意識を高めることは大切です。

帰属意識を高める施策 -3つのポイント-

従業員の帰属意識を高める具体的な施策について紹介します。

1)働き方や福利厚生を改善させる

まずは、労働環境の改善や、待遇面の見直しを実施します。従業員になんらかの利益や評価を与えることも効果的でしょう。

・オフィス環境の改善
社員食堂を設ける、マッサージルーム・休憩場所を確保するなど、オフィス環境を改善するのもひとつの手です。テレワークの場合は、自宅から働きやすい環境を整えるとよいでしょう。

・多様な働き方に合わせた勤務体制の導入
子育て世代や介護世代など、さまざまなライフスタイルを抱える従業員のために、時短勤務やフレックスタイム、テレワークの推進など、多様な勤務体制の導入をするとよいでしょう。

・待遇面の改善
給与体系を見直す、評価制度を導入する、人事評価の見方を変えるなどの待遇面の改善も大切です。目に見える対価は、従業員に歓迎されるでしょう。

・賞与、ギフト、インセンティブの支給
決算賞与の支給、福利厚生の一環としてギフトの配布、実績を残した従業員にインセンティブ付与などを実施します。従業員の仕事への意欲が高まり、企業への好感度も上がるでしょう。賞与制度がある場合、採用の場面で企業のアピールにもなります。

従業員への賞与や福利厚生、インセンティブについては、以下の記事も併せてご参照ください。
賞与はどう決める? 計算方法や支払い対象、種類などを解説
オンラインギフトは福利厚生におすすめ! 活用するメリットや種類を紹介
【基礎知識】インセンティブとは?制度を導入するための設計方法と導入事例

2)社内コミュニケーションを活性化させる

帰属意識を高めるためには、チーム内だけでなく他部署や経営層とのコミュニケーションの機会を増やしましょう。そこから、自社についてだれがどう考えているか、どんな不満があるかを見極めることが可能となり得ます。

・社内イベントを開催する

周年記念や創立記念などのイベントを開催し、企業から感謝の意を伝えるのもよいでしょう。社内イベントは、従業員同士のコミュニケーションの場にもなり、組織に一体感をもたらす効果があります。

・経営層とのコミュニケーション機会を増やす

普段あまり会話することのない経営層と意見を交わせるミーティングや、何か功績を残したときに経営層との会食機会を設ける施策も有効です。

社内のイベントについては、以下の記事も併せてご参照ください。
社員向けに周年記念事業を行う目的とは? 喜ばれる記念品やその進め方

3)インナーブランディングを実践する

企業のブランド価値や企業理念などを従業員に広く知らせ、共感してもらい、自社や事業への誇りをもてるようにします。従業員に企業への愛着心が生まれ、帰属意識につながります。具体的には、企業ブランドの内容を盛り込んだサイトや動画を作成する、従業員アンケートを実施するなどが挙げられます。

帰属意識を向上させた成功事例

施策で従業員の帰属意識を向上させた企業には、次のような事例があります。

パーソルキャリア株式会社

転職に関するサービスを提供しているパーソルキャリア株式会社では、従業員全員でひとつの目標を共有しています。経営層の目線と思われがちな「良い組織をつくる」という目標を、従業員全員に「自分ごと化」させているのです。それによって企業への愛着や帰属意識が向上し、従業員が自主的に業務に取り組むようになりました。

ザ・リッツ・カールトン・ホテル・カンパニーL.L.C.

世界的なホテルチェーンのザ・リッツ・カールトン・ホテル・カンパニーL.L.C.では、多彩な研修制度や自己啓発の機会を従業員に提供しています。また、社員を内部顧客(インターナルカスタマー)と捉え、従業員の満足度が上がるように職場改善を行いました。それによって従業員が自主的に業務に取り組み、帰属意識が向上しています。

株式会社オリエンタルランド

ディズニーリゾートを運営する株式会社オリエンタルランドは、従業員の離職率が低いことで有名です。同社は、帰属意識を高めるため、アルバイトを含めた従業員にインセンティブを配布しているのです。また、管理職も交えてコミュニケーションがとれるイベントも開催しています。従業員は高い帰属意識やモチベーションを保ち、積極的に業務に取り組んでいます。

帰属意識を高めることで企業を強くできる

従業員の帰属意識を高めることは、企業にとっていくつものメリットがあります。人事部としては、できるだけ帰属意識を高めるような施策を行いたいものです。

しかし、現在の従業員は昔のように企業に全面的な帰属意識を持っているわけではありません。個人の意識も強く、好みや喜ぶポイントもさまざまです。従来のやり方では通用しない場合も多いでしょう。

そこで、従来とは違う施策で従業員と企業の結びつきを強め、帰属意識を高めていく必要があります。まずは従業員が自社についてどう考えているか、従業員とコミュニケーションをとるところから始めてはいかがでしょうか。


従業員向けのギフト・キャンペーンの満足度で
お悩みの方は、お気軽にご相談ください

お電話でのお問い合わせはこちら
受付時間/9:00~18:00(土日祝休)
ご不明な点はお気軽に
お問い合わせください。
3分で解る法人ギフト
Visa加盟店でつかえるVisaのギフト

「ギフトのお悩み」を解決する

お役立ち情報を今すぐダウンロードする


人気記事ランキング