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社員へのプレゼントはどう決める? 定番品から贈る際の注意点、経理処理まで

働き方改革による人材の多様化や新しい生活様式の浸透など、時代は常に変わっています。変化の激しい時代を生き抜くためには、社員と企業が一体となって事業を推進していく必要があるでしょう。自社の社員の意欲向上やエンゲージメント向上のため、もしくは充実した福利厚生を提供するために、社員へプレゼントを贈りたいと考える企業もあることでしょう。

そこで、社員へのプレゼントとしておすすめしたい品物を、シーンごとに紹介します。


【関連資料】
従業員に喜ばれるギフトの選び方については、以下のお役立ち資料もご参照ください。

「感謝の気持ち」を伝えるためのギフトとは?​​​​​​​​​​​​​​従業員が貰ってうれしいギフトの選び方や注意点


目次[非表示]

  1. 1.社員へプレゼントを贈るのはどんな時か
  2. 2.社員へのプレゼントおすすめ5選
  3. 3.社員へプレゼントを贈る際の注意点
  4. 4.社員へのプレゼントは贈るシーンに合わせて適した品を選ぼう

社員へプレゼントを贈るのはどんな時か

テレワークが普及し、社内のコミュニケーションや帰属意識が希薄になりがちな現在は、社員へプレゼントを贈る意義が高まっているといえます。社員にプレゼントを贈るシーンは複数考えられます。

●周年記念行事や社内イベントなどで記念品を贈る

●永年勤続表彰や定年退職者など、長く会社に貢献してくれた社員へ記念品やプレゼントを贈る

●特に業績がよかった社員に対し、インセンティブとしてプレゼントを贈る

●結婚祝い・出産祝い、もしくは誕生日祝いなど、福利厚生としてのプレゼントを贈る

永年勤続表彰や定年退職者に対しては、長年の実績をあらためて評価することで感謝の気持ちを伝えられます。インセンティブとして贈る場合は、個人の頑張りを評価することでモチベーション向上を図れるでしょう。

また、福利厚生の一環として結婚祝い・出産祝い、誕生日祝いなどを贈れば、社員を大切にする姿勢が制度化されていることによるエンゲージメント向上の効果が考えられます。福利厚生制度の充実は、企業の魅力アップにもつながるでしょう。

このような効果をもたらす社員へのプレゼントのうち今回は、記念品を除いた贈り物について見ていきます。

「記念品」の種類や選び方については、以下の記事をご参照ください。

従業員に喜ばれる「記念品」とは? 種類や選び方を紹介

  従業員に喜ばれる「記念品」とは? 種類や選び方を紹介 企業が従業員や取引先に記念品を贈る場面は複数あります。記念品選びでは場面ごとの目的を意識することが重要です。そのうえでポイントや注意点をおさえていくことで、記念品が自社に良い効果をもたらすでしょう。本稿を参考に、記念品選びを成功させてください。 もらって嬉しいVisaのギフト『Visa eギフト』『バニラVisaギフトカード』


記念品を贈ることが多い周年記念事業については、以下の記事もご参照ください。

社員向けに周年記念事業を行う目的とは? 喜ばれる記念品やその進め方

  社員向けに周年記念事業を行う目的とは? 喜ばれる記念品やその進め方 企業の特別な記念日を祝う「周年記念事業」は、従業員の永年勤続や事業への貢献を表彰するいい機会です。従業員のモチベーション向上にもつながります。今回は、社員向けに周年記念事業を行う目的や、従業員にも家族にも喜ばれる記念品、周年記念事業の進め方などを紹介します。 もらって嬉しいVisaのギフト『Visa eギフト』『バニラVisaギフトカード』

社員へのプレゼントおすすめ5選

おすすめのプレゼント5選を紹介します。上記で紹介したようにシーンがいくつかありますので、シーンに合わせて、贈る品を選ぶのがポイントです。

1:旅行券やディナー券

価格帯が高額なため、長く会社に貢献してくれた社員に対する永年勤続表彰や定年退職者へのプレゼントに適しています。旅行やディナーといった特別な時間をプレゼントすることで、長年の勤務への感謝やお疲れさまの気持ちを伝えられるでしょう。

2:商品券・ギフトカード

これらは現金のように使えるのが特徴です。現金、つまり給与アップに近い効果をもたらすことができるため、業績がよかった社員へのインセンティブとして贈る場合に適しています。

また、受け取り手が自由に使用できるため、年代や性別を問わず多くの人に喜ばれやすいです。結婚祝い・出産祝い・誕生日祝い・退職者向けなどのほとんどのシーンで活用できるでしょう。価格も任意に調整ができるため「予算に合うプレゼントがない」という事態も回避できます。

さらに、オリジナルデザインが選択できるギフトカードならば、特別感のあるプレゼントとすることも可能です。

ギフトカードについて詳しくは以下の記事もご参照ください。

ギフトカードにはどんな種類がある?シーン別のおすすめも紹介

  ギフトカードにはどんな種類がある?シーン別のおすすめも紹介 ギフトカードには、紙、プラスチック製、デジタルギフトなどの形態があり、発行元によって使える店舗は異なります。ここではギフトカードの種類や購入場所、シーン別のおすすめ、おつりの取り扱いなど、ギフトカードの基礎知識をご紹介します。 もらって嬉しいVisaのギフト『Visa eギフト』『バニラVisaギフトカード』


3:カタログギフト

「結婚祝い」「出産祝い」「誕生日祝い」「退職記念」など、テーマ別のカタログギフトがあり、価格帯もさまざまです。結婚祝いや出産祝いとして贈られれば、夫婦で商品を選ぶのもきっと楽しいはずです。

4:リラックスグッズ

入浴剤・アロマオイル・マッサージグッズなどが該当します。女性に喜ばれやすい贈り物なので、女性社員への誕生日祝いや女性が多い職場で活用できるでしょう。近年はコロナ禍で自宅での時間を充実したいと考える社員も多いと推測でき、需要は高いと考えられます。

5:菓子類

菓子類は老若男女問わず人気があるため、さまざまなシーンで活用できます。社員が家族と分け合うことができるので、結婚祝いや出産祝いなどにもおすすめです。価格帯はリーズナブルなので、ギフト券や旅行券などのプレゼントに追加して渡すのもおすすめです。

オンラインギフトも検討しよう

プレゼントは手渡ししたいと考える人も多いでしょう。しかし、テレワークが普及するなか、オンラインギフトも検討する価値があります。オンラインギフトとは一般に、オンラインで購入し、そのまま相手に送付できるギフトのことです。具体的には、QRコードやバーコードを、SNSやメールを介して相手に送ります。コードは、オンラインショップや実店舗で、商品と引き換えに使用することが可能です。メッセージを添えることもできるため、メッセージ文を工夫することで温かみのあるプレゼントにできるでしょう。

オンラインギフトについて詳しくは以下の記事もご参照ください。

オンラインギフトは福利厚生におすすめ! 活用するメリットや種類を紹介

  オンラインギフトは福利厚生におすすめ! 活用するメリットや種類を紹介 オンラインギフトは企業の福利厚生にも利用しやすいアイテムです。インセンティブや記念品として、年代や好みを問わずに喜ばれます。管理や経理処理が簡単で配布コストもかからず、人事や経理担当の業務負担を削減できます。ただし、福利厚生費に計上するためにはいくつかの条件があります。 もらって嬉しいVisaのギフト『Visa eギフト』『バニラVisaギフトカード』

社員へプレゼントを贈る際の注意点

結婚祝い・出産祝い、もしくは誕生日祝いとして社員へプレゼントを贈る場合は、福利厚生制度を整えておくことが重要です。福利厚生の一環としてのプレゼントではない場合、費用(福利厚生費)として認められないからです。具体的には次の点に注意します。

プレゼントを福利厚生費とする際のポイント

✓全社員を対象としたうえで、一定の基準を設ける

社員へのプレゼントは、全社員を対象としたうえで、一定の基準を設ける必要があります。例えば、社員が結婚した際には結婚祝いを贈る規定を就業規則に記載します。この場合、基準を満たさない従業員には、プレゼントを贈らなくても問題ありません。しかし基準を満たした場合は、公平にプレゼントを贈らなければなりません。

福利厚生で支給する際の経理処理は慎重に

福利厚生として社員へプレゼントを贈る場合、プレゼントが給与課税されるケースもあります。国税庁によると「雇用契約等に基づいて支給される結婚祝金品等」の原則的な取り扱いは給与等となっています。また、結婚祝いや出産祝いの金額が、社会通念上相当と認められる範囲内であれば、所得税の課税対象としなくてもよいとされています。

(参照)法第28条《給与所得》関係|国税庁

あくまで「結婚出産の祝金等」を対象とした但し書きとなっています。たとえ福利厚生制度の一環であっても、「結婚、出産等の祝金品」以外で現金(もしくは現金のように換金性があるもの)を支給する場合は注意が必要です。

実際に過去の裁決では、社員への誕生日祝金(10,000円~15,000円)の支給を福利厚生費として処理していたケースで、誕生日祝金は課税対象の給与等と判断された事例があります。

福利厚生費に該当するか、給与となるのかどうかは、線引きが明確ではありません。迷った時は国税庁のサイトで似た事例を探すか、顧問税理士に相談することをおすすめします。

福利厚生費について詳しくは以下をご参照ください。

従業員のための「福利厚生費」とは?条件や経理処理について

  従業員のための「福利厚生費」とは?条件や経理処理について 福利厚生費とは企業が従業員のために支出した費用を指しますが、その支出項目はさまざまです。また、支出が認められる支出項目でも、福利厚生費として認められるためには個別の要件があります。福利厚生費の基本と類似の費用との差について紹介します。 もらって嬉しいVisaのギフト『Visa eギフト』『バニラVisaギフトカード』

退職祝いに商品券を贈るのはOK?

基本的には、退職祝いに商品券を贈っても失礼にはあたらないとされます。しかし、目上の人へ現金を贈るのは失礼にあたるので避けるべきとの考え方もあります。人によっては商品券を現金と同等ととらえているかもしれません。そのような考えを持つ退職者(目上の人)に商品券を贈ってしまうと、嫌がられる可能性もあるため、慎重に判断しましょう。

詳しくは、以下の記事をご参照ください。

退職祝いに商品券を贈っても大丈夫? 注意点や金額の相場とは

  退職祝いに商品券を贈っても大丈夫? 注意点や金額の相場とは 退職祝いに商品券やギフトカードを贈ることは、基本的には失礼にはあたりません。ポイントは、相手との関係性や、相手の好みに合わせて商品券の種類を選ぶこと。退職祝いにおすすめの商品券や贈る際のマナーやポイントなどを紹介します。 もらって嬉しいVisaのギフト『Visa eギフト』『バニラVisaギフトカード』

社員へのプレゼントは贈るシーンに合わせて適した品を選ぼう

自身の所属している会社からプレゼントをもらったら、社員は「評価されたこと」「会社の一員として認めてもらったこと」を実感できるでしょう。社員へのプレゼントは、職場のコミュニケーションを活性化させる効果も期待できるため、組織全体にも良い影響をもたらす可能性があります。

こうしたメリットの効果をより高めるためには、喜ばれるプレゼントを贈る必要があります。プレゼントを選ぶ際は、例えば、永年勤続表彰には旅行券、テレワーク勤務の社員にはオンラインギフトなど、贈るシーンや状況、社員の好みなどを考慮しましょう。

しかし、相手に喜ばれるプレゼントとは何かを真剣に考える担当者ほど、プレゼントの選択に負担を感じるかもしれません。プレゼント選びの手間を軽減したい場合は、利用先が多く、好きな時に買い物ができるギフト券がおすすめです。Visa加盟店で利用できる「Visaギフトバニラ」は、コンビニエンスストアやスーパー、大型量販店、オンラインショップなど、多くの利用先を持ちます。

プリペイドカードタイプの「バニラVisaギフトカード」は、実店舗とオンラインショップの両方を含む、世界7,000万以上の Visa加盟店で利用可能です。オリジナルデザインの封筒作成やメッセージカードの同封も可能で、特別感を演出できます。また、デジタルタイプの「Visa eギフト オリジナルカード」は、メールで簡単に送ることができるオンラインギフトです。こちらもカードのデザインをオリジナルで作成することが可能です。周年記念行事や社内イベント、各種お祝いに、社員の心に残るプレゼントをオリジナル作成してみてはいかがでしょうか。

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