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デジタルギフトは謝礼に幅広く役立つ! メリットや注意点を解説

デジタルギフトは事務作業や郵送コストを軽減し、最小限の個人情報で贈ることができる便利なサービスです。企業活動においては謝礼を用意するシーンが数多くありますが、デジタルギフトを活用することで手間を軽減させて、幅広い対象への配布が可能となります。今回は、多方面で人気が高まっているデジタルギフトについて、種類や活用するメリット、注意点などを解説します。

目次[非表示]

  1. 1.デジタルギフトとは? どんな種類があるか
    1. 1.1.デジタルギフトの種類
  2. 2.デジタルギフトを謝礼として活用するシーン
  3. 3.【事例あり】謝礼としてデジタルギフトを活用するメリット
  4. 4.企業がデジタルギフトを謝礼として導入する際の注意点
  5. 5.便利なデジタルギフトを上手に活用して感謝を伝えよう

デジタルギフトとは? どんな種類があるか

デジタルギフトとは、店舗で使えるポイントや商品などを、コードやURLを使って贈ることができるギフトです。メールやSNSなどを介してオンライン送付できるため、人件費や配送費などを抑えることができて便利です。

お金として使えるポイントや、商品と引き換えられるギフト券など、さまざまなタイプがあります。紙に印刷されたギフトカードとは違い、少額から高額まで細かく金額を設定できるのが特徴です。

デジタルギフトの種類

デジタルギフトは大きく分けると、実店舗で使えるものと、オンラインショップで利用するものに分類できます。

ギフトのタイプは主に、各種ギフト券、各種ポイント、現金、商品・サービス、寄付などがあり、用途や渡す相手によって、さまざまなタイプから選択ができます。

通常はeメールやSNS等で送付するコードを現物のカードに印字し、オリジナルデザインを施して贈れるサービスもあります。コードの送付だけでは味気ないと感じられる場合には、ギフトらしさが強調されて便利です。

オリジナルデザインのデジタルギフトなら、単なるギフトカードとしての役割に、広告的効果や特別感といった付加価値を与えられます。

デジタルギフトについて詳しくは、以下の記事をご参照ください。
デジタルギフトとは?注目されている背景や使い方、法人が利用するメリット
【法人向け】デジタルギフトとは? 概要や活用場面、おすすめを紹介

デジタルギフトを謝礼として活用するシーン

デジタルギフトを謝礼として活用するシーンの例を、個人・法人別に紹介します。

個人が利用するシーン

●友人や家族の誕生日などに
親しい間柄でも、相手の欲しいモノは何かわからない場合があります。また、毎年プレゼントしていると、贈るものがマンネリ化してしまうかもしれません。デジタルギフトなら、種類も豊富で選びやすいでしょう。

●出産、入学・卒業などのお祝いに
人生の節目のお祝いは、その後の生活に役立てられるものを贈ると喜ばれます。バリュータイプのデジタルギフトなら現金と同様に、物品の購入に充てることができるため、役立ててもらえるでしょう。

●ちょっとした感謝を伝えるプチギフトとして
「お礼の気持ちを伝えたいけれど、大げさすぎると逆に気を遣わせてしまうかも……」といったときこそ、デジタルギフトがおすすめです。少額から金額設定ができて、コンビニエンスストアなどの身近な店舗で気軽に使えるタイプを、メールでお礼の言葉と一緒に送れば気の利いたプチギフトとなります。

企業が利用するシーン

●ソーシャルギフト(SNSキャンペーン)に
SNSのフォロワー登録やリツイートなど、条件を満たしたユーザーに向けてデジタルギフトを進呈するといった活用方法があります。認知度の拡大、情報の拡散など、新たなマーケティング手法として注目されています。

●オンラインアンケートの回答謝礼として
オンラインアンケートはコストをかけずにユーザーの声を収集できる手法ですが、参加者が少ないと十分な情報を得られません。アンケートの回答謝礼にデジタルギフトを使うことで、回答へのモチベーションを高められ、企業側も負担を最小限に抑えられるでしょう。

●販促キャンペーンの特典に
販売促進の特典を、従来の現金振込や現物ギフトの提供からデジタルギフトに変更することも効果的です。対応のスピード化、コストの抑制、作業負担の軽減につなげられます。

●レシートを使ったキャンペーンに
購入時のレシートを活用したキャンペーンは、オンラインで応募が完結するため、ハガキで応募する形式よりもユーザー側のハードルが低くなります。デジタルギフトを景品にすることにより、発送の手間をなくし、データと連動した顧客管理が可能となります。

●ウェビナー・イベント参加の謝礼として
コロナ禍の影響もあり、オンラインイベントが増加するなかで、参加の謝礼や弁当配布の代わりにデジタルギフトを活用する活用例もあります。最後まで視聴するとミールクーポンを進呈するといったように、開催するイベント内容に合わせたギフトを設定できます。

●福利厚生・報奨として
デジタルギフトは記念品や特別賞与などの社内施策、インセンティブとしても活用が可能です。対象の従業員の年齢層や生活環境を選ばずに利用でき、エンゲージメント強化に役立てられます。

●取引先への感謝のギフトに
デジタルギフトであれば、取引先がテレワークを実施していても送付が可能です。オンラインカタログを活用すれば、相手が直接欲しい物品を選べるため、満足度の高い贈り物になります。

デジタルギフトの活用については、以下の記事でも解説しています。併せてぜひご参照ください。
デジタルギフトを活用したキャンペーンとは? メリットや成功活用例を紹介
アンケートの謝礼には何がある? 謝礼の種類や相場、贈るときのポイント

【事例あり】謝礼としてデジタルギフトを活用するメリット

デジタルギフトを謝礼として活用するメリットを、具体的な事例とともに見ていきましょう。

1)詳細な顧客情報を必要としない

デジタルギフトの送付では、住所や電話番号といった顧客情報は必要ありません。相手側の心理的ハードルを下げられ、幅広い層にアプローチできます。

<事例>
ある企業では、メールアドレスやSNSアカウントのみで対応可能なため、個人情報を収集する負担が軽減しました。オンラインセミナー参加の謝礼としてデジタルギフトを活用していますが、住所の開示が不要なため、参加者の満足度も向上しています。

2)マーケティング効果が高い

認知度の向上、情報拡散など、企業利益獲得のベースとなる部分に対して、大きな効果が期待できます。

<事例>
ある会社では、「フォロー&RTでその場で当たるキャンペーン」をSNS上で展開しました。スピード感のある施策が好評を呼び、ファン数獲得に大きく貢献しました。

3)手間をかけずに贈ることができる

現物のギフトの送付には、顧客情報管理や配送作業などのさまざまな手間がかかります。デジタルギフトなら配送作業が不要なため、データ管理と連動させながら送付にかかる作業負担を軽減できます。

<事例>
ある会社では、これまでアンケート回答者に対する謝礼の発送事務(個人情報収集・整理、ギフト封入・発送)に多くの手間がかかっていました。デジタルギフトの導入によって、オンラインアンケートとの紐づけで自動処理ができるようになり、作業負担の大幅軽減と郵送コスト削減が実現しました。

4)配送コストがかからない

ギフト戦略を展開するうえで、配送コストは企業にとって大きな負担となります。デジタルギフトならオンラインで送付が可能であるため、ギフト配送のコストが生じません。

<事例>
ある会社では、取引先に謝礼として贈答品を配送するのが慣例となっており、事業規模の拡大とともに大きな負担となっていました。メールで送付できるデジタルギフトに切り替えたところ、配送コストが不要となったため、その分をギフトに上乗せできるようになり、取引先から好評を得ています。

5)受け取った側が好きなモノを選べる

デジタルギフトには、お金の代わりとなるポイントやカタログギフトなどがあり、受け取る側で自由に使いみちを決められます。特定の商品を贈答するのに比べて、相手の満足度を高められます。

<事例>
ある会社では、謝辞をこめて貢献のあった社員に毎年プレゼントをしています。デジタルギフトに変更してからは、自分の好きな物品を選べる(購入できる)ため以前よりも喜ばれ、従業員満足度が向上しました。

以下の記事でも、企業がデジタルギフトを効果的に活用する方法を紹介しています。併せてぜひご参照ください。
効果的なSNSプロモーションとは? 成功活用例を交えてその方法を紹介
デジタルプロモーションに期待できる効果とは? メリットや成功活用例を紹介


企業がデジタルギフトを謝礼として導入する際の注意点

デジタルギフトは非常に活用範囲の広い手法ですが、謝礼として導入する際には、以下のような注意点があります。

1)販促キャンペーンの規制について注意が必要

企業がキャンペーンでギフトを贈る場合は、景品表示法(景表法)に定められた規定を守る必要があります。

商品やサービスの購入が応募条件となる「クローズドキャンペーン」は景表法の規制対象となるため、デジタルギフトを利用する際には特に注意が必要です。

販促キャンペーンの規制については、以下の記事で詳しく解説しています。併せてぜひご覧ください。
販促キャンペーンの景品には規制あり! 知っておきたい景品の種類と注意点

2)デジタルギフト提供についての制限がある

デジタルギフトは、事業者がシステムを提供しています。企業広告への利用禁止などの利用制限が設けられている場合があるため、サービス提供者側の設定した範囲のみでの活用となることに注意が必要です。

3)競合事業者提供のデジタルギフトは避ける

デジタルギフトを提供している事業者の運営元が、競合企業である場合も考えられます。デジタルギフトを選ぶ際には、販促対象商材の提供企業とのバッティングに注意しなければなりません。

4)贈る対象によっては親和性に乏しい場合がある

デジタルギフトは現代的な贈り物の方法として非常に便利ですが、一方で、ギフトのデジタル化に抵抗のある層もいます。贈る対象がデジタルギフトに不慣れではないかを確認して活用しましょう。

便利なデジタルギフトを上手に活用して感謝を伝えよう

企業にとってギフトは、顧客や取引先との縁をつなぐ大切なアイテムです。デジタルギフトは、贈る側の負担が少なく手軽でありながらも、受け取る側に喜ばれる、とても便利な贈り物といえるでしょう。デジタルギフトの種類は多様で、贈る対象や状況に合わせて選択できます。デジタルギフトを活用する際には、どのようなタイプが適切かをしっかりと検討して選びたいものです。上手に活用することで、相手に謝礼の気持ちを伝えられ、受け取った人の満足度を高められます。

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